市政専門図書館　和雑誌タイトル一覧

　
市政専門図書館　和雑誌タイトル一覧

雑誌
記号雑誌
番号 雑誌名 編者 所蔵年 注記

OPN 3-3 アーバン･アドバンス名古屋都市センター自第4号 (平成6･11) 『名古屋都市センター機関誌』の改題

RCD Newsletter 分権型政策制度研究センター自第1号 (平成17･9)

RPレビュー日本政策投資銀行地域政策研究センター最近3年分

OPA 1-5 明るい市政横浜市政調査会自第15号 (昭和38･8) 至第30号 (昭和45･7)

OPA 1 朝日評論朝日新聞東京本社自第1巻第1号 (昭和21･3) 至第5巻第12号 (昭和25･12)

OPA 2 新しい教育と文化日本教職員組合自第1巻第1号 (昭和22･11) 至第3巻第4号 (昭和24･5)

ECPR(Ehime Center for Policy Recearch) えひめ地域政策研究センター自Vol.11 (平成15･9)

OPU 1 運輸調査月報運輸調査局自第1巻第1号 (昭和22･7) 至第2巻第6号 (昭和23･6) 以後､『運輸と経済』と改題

OPU 1 運輸と経済運輸調査局自第3巻第1号 (昭和22･7) 『運輸調査月報』の改題

AGING エイジング総合研究センター最近3年分

OPE 2 週刊エコノミスト毎日新聞社 (大阪毎日新聞社) 自第1年第1号 (大正12･4) 至第21年第4号 (昭和18･1) 以後､『経済毎日』と改題｡更に､再び､本誌名に改題自第24年第4号 (昭和21･2) 至第33年第52号 (昭和30･12) および､最近3年分

OPG 7-1 SD21月刊社会民主社会民主党全国連合機関紙宣伝委員会最近1年分

OPE 3 エンジニアー都市工学社自第11巻第1号 (昭和7･1) 至第15巻第164号 (昭和11･9) 『道路』､『都市工学』の改題

OPO 5-2 大阪経大論集大阪経大学会最近3年分

OPO 8 大阪市生活必需品価格指数月報大阪市社会部庶務課自第2号 (昭和12･9･16調) 至第10号 (昭和13･5･16調) 『生活必需品価格指数月報 (大阪市) 』の改題。その後､『大阪市生活用品小売価格指数月報』と改題

OPO 8 大阪市生活用品小売価格指数月報大阪市総務局統計課自第1号 (昭和12･8) 至第77号 (昭和18･12) 『大阪市生活必需品価格指数月報』の改題

OPO 8-1 [大阪市] 統計時報大阪市行政局『統計時報』を見て下さい

OPO 9 大阪商工会議所月報大阪商工会議所自第348号 (昭和11･5) 至第435号 (昭和18･8)

OPO 9-1 [大阪市立大学] 法学雑誌大阪市立大学法学会『法学雑誌』を見て下さい

OPO 5-1 大阪人大阪都市協会自第2巻第8号 (昭和23･8) 至第9巻第12号 (昭和30･12) その後､『OSAKA-JIN』と改題

OPO 5-1 OSAKA-JIN 大阪都市協会最近1年分『大阪人』の改題

OPO 5-5 大阪府立大学経済研究大阪府立大学経済学部最近3年分

OPO 4 大原社会問題研究所雑誌大原社会問題研究所自第1巻第1号 (大正12･8) 至第5巻第1号 (昭和2･3)

OPO 4 月刊大原社会問題研究所雑誌大原社会問題研究所自第1巻第1号 (昭和9･7) 至第3巻第8号 (昭和11･8)

OPO 2 大原社会問題研究所資料室報大原社会問題研究所自第1号 (大正15･7) 至第33号 (昭和9･6)

OPO 3 大原社会問題研究所資料通報大原社会問題研究所自第1号 (昭和15･3) 至第8号 (昭和17･6)

OPO 1 大原社会問題研究所パンフレット大原社会問題研究所自第1号 [(大正11･5)] 至第29号 (昭和･ )

OPZ 12 卸売物価月報商工大臣官房統計課自昭和6年6月至昭和13年5月『卸売物価調査月報』の改題｡以後､『全国卸売物価月報』と改題

OPZ 12 卸売物価調査月報商工大臣官房統計課自昭和5年1月至昭和6年5月『卸売物価統計月報』の改題｡以後､『卸売物価月報』と改題

OPZ 12 卸売物価統計月報農商務大臣官房統計課自大正13年7月至昭和4年12月以後､『卸売物価調査月報』と改題

OPK 9 改革者政策研究フォーラム最近1年分

OPG 2-1 外国交通調査資料日本国有鉄道総裁室外務部自第6巻第1号 (昭和27･3) 至第9巻第12号 (昭和30･12)

OPG 2-1 外国交通調査資料経営･技術日本国有鉄道総裁室渉外部自第6巻第4･5号 (昭和27･3) 至第7巻第2･3号 (昭和28･3)

OPG 2-1 外国交通調査資料経営篇日本国有鉄道総裁室渉外部第6巻第1･2･3号 (昭和27･3)

OPG 3 外国鉄道調査資料鉄道省運輸局自第7巻第6号 (昭和8･6) 至第17巻第3号 (昭和18･3)

OPG 2-2 外国の立法国立国会図書館調査及び立法考査局最近3年分

OPK 8 改造改造社自第10巻第2号 (昭和3･2) 至第36巻第2号 (昭和30･2)

OPK 6-2 開発研究中国地方総合調査所自第1巻第1号 (昭和29･10) 至第1巻第2号 (昭和30･1)

OPT 47-2 会報全国都市監査委員協議会自第2号 (昭和28･12) 至第9号 (昭和31･5) その後､『都市監査』と改題

OPK 2 科学主義科学主義工業社自第9巻第4号 (昭和20･10) 至第10巻第7号 (昭和21･12) 『科学主義工業』の改題

OPK 2 科学主義工業科学主義工業社自第5巻第1号 (昭和16･1) 至第9巻第4号 (昭和20･4) 以後､『科学主義』と改題

OPK 14 河川河川協会自第1巻第1号 (昭和17･1) 至第2巻第6号 (昭和18･6)

OPG 5-2 ガバナンスぎょうせい自第1号 (平成13･5) 『月刊地方分権』の改題

OPK 11 官界公論官界公論社自第8巻第85号 (昭和17･7) 至第9巻第100号 (昭和18･11)

OPK 65-1 環境と公害都留重人, 鈴木武夫, 清水誠自第22巻第1号 (平成4･9）『公害研究』の改題

OPK 12 観光日本観光連盟, 国際観光協会自第8巻第1号 (昭和15･1) 至第9巻第1号 (昭和16･2) 『国際観光』の改題

OPK 12 観光日本観光連盟自第1巻第1号 (昭和16･4) 至第3巻第4号 (昭和18･4) 『観光』､『観光聯盟情報』の合併

OPK 12-1 観光 kanko 全日本観光連盟自第4号 (昭和22･1) 至第54号 (昭和30･11)

OPK 12-2 監査全都道府県監査委員協議会連合会自第1号 (昭和24･8) 至第7号 (昭和26･2) 以後､『監査と地方自治』と改題

OPK 12-4 関西大学商学論集関西大学商学会最近3年分

OPK 12-3 関西大学法学論集関西大学法学会最近3年分

OPK 12-2 監査と地方自治全都道府県監査委員協議会連合会自第8号 (昭和26･4) 至第87号 (昭和32･6) 『監査』の改題｡以後､『自治監査』と改題

OPS 66 関西学院商学論究関西学院大学商学研究会自第25号 (昭和17･3) 至第9巻第12号 (昭和18･12)

OPG 9 議会資料報東京都議会議会局法制部自第1号 (昭和42･4) 至第36号 (昭和45･2)

OPG 8-1 議会と共産党日本共産党中央委員会自第1号 (昭和34･10) 至第28号 (昭和37･1) 以後、『議会と自治体』と改題

OPG 8-1 議会と自治体日本共産党中央委員会自第29号 (昭和37･2) 至第260号 (昭和55･6) 『議会と共産党』の改題｡以後､『暮らしと政治』と改題

OPC 5-8 議会と住民民主社会党地方議会対策特別委員会自第1号 (昭和36･6) 至第3号 (昭和36･10) その後､『資料地方自治と民社党』と改題

OPK 53 企画企画院自第1巻第1号 (昭和13･1) 至第5巻第12号 (昭和18･6) 『資源』と『月刊列国政策彙報』との合併

OPN 26-1 季刊行政管理東京都職員研修所『季刊行政管理』(よみ：ぎょうせいかんり)を見て下さい

OPG 14-3 季刊行政管理研究行政管理研究センター『季刊行政管理研究』(よみ：ぎょうせいかんりけんきゅう)を見て下さい

OPK 26 季刊経済学論集東京大学経済学会『季刊経済学論集』(よみ：けいざいがくろんしゅう)を見て下さい

OPK 50-1 季刊経済研究大阪市立大学経済研究会『季刊経済研究』(よみ：けいざいけんきゅう)を見て下さい

OPK 36 季刊経済思潮実業の日本社『季刊経済思潮』(よみ：けいざいしちょう)を見て下さい

OPK 74-1 季刊国土国土計画協会『季刊国土』(よみ：こくど)を見て下さい

OPK 76-1 季刊国民経済国民経済研究協会『季刊国民経済』(よみ：こくみんけいざい)を見て下さい

OPJ 4-5 季刊自治体学研究神奈川県自治総合研究センター･研究部『季刊自治体学研究』(よみ：じちたいがくけんきゅう)を見て下さい

OPK 53-5 季刊自治と分権自治労連･地方自治問題研究機構『季刊自治と分権』(よみ：じちとぶんけん)を見て下さい

OPS 22-1 季刊社会学東京社会学研究所『季刊社会学』(よみ：しゃかいがく)を見て下さい

OPK 53-3 季刊社会保障研究社会保障研究所『季刊社会保障研究』(よみ：しゃかいほしょうけんきゅう)を見て下さい

OPD 1 季刊大学帝国大学新聞社出版部『季刊大学』(よみ：だいがく)を見て下さい

OPC 5-7 季刊地方自治の窓地方自治協会『季刊地方自治の窓』(よみ：ちほうじちのまど)を見て下さい

OPC 27-1 季刊中国総研中国地方総合研究センター『季刊中国総研』(よみ：ちゅうごくそうけん)を見て下さい

季刊広島人広島地域社会研究センター『季刊広島人』(よみ：ひろしまじん)を見て下さい

OPF 4 季刊不動産研究日本不動産研究所『季刊不動産研究』(よみ：ふどうさんけんきゅう)を見て下さい

季刊まちづくり学芸出版社『季刊まちづくり』(よみ：まちづくり)を見て下さい

OPK 52 企業と社会同文館自創刊号 (大正15･4) 至第24号 (昭和3･3)

OPK 57-2 北九州産業社会研究所紀要北九州大学産業社会研究所最新3年分

OPK 57-3 北九州大学法政論集北九州大学法学会最新3年分

OPT 43 救護事業東京市養育院自第421号 (昭和12･3) 至第425号 (昭和13･7) 『東京市養育時報』の改題｡その後､『東京都養育院月報』と改題

OPK 104 九州経済調査月報九州経済調査協会自第41巻第1号 (昭和62･1) 『九州経済統計月報』の改題

OPK 104 九州経済統計月報九州経済調査協会自第6巻第1号 (昭和27･1) 至第40巻第12号 (昭和61･12) 以後､『九州経済調査月報』と改題

OPK 98 教育岩波書店自第1巻第1号 (昭和8･4) 至第12巻第3号 (昭和19･3)

OPK 98-4 教育国土社自第15号 (昭和28･1) 至第53号 (昭和30･12) および､最近3年分

OPK 98-2 教育委員会月報文部省調査普及局地方連絡課自第2巻第1号 (昭和25･8)

OPK 99 教育界日本教育会自第806号 (昭和21･9) 至第810号 (昭和22･3) 『大日本教育』の改題

OPK 98-6 教育行政港出版合作社自第7号 (昭和28･10) 至第16号 (昭和29･7)

OPK 98-3 教育じほう東京都教育庁調査課自第48号 (昭和27･1) 至第264号 (昭和44･12)

OPK 98-1 月刊教育調査文部省調査普及局自第2号 (昭和25･6) 至第10号 (昭和26･4)

OPK 99-1 教育統計文部省調査普及局統計課自第6号 (昭和26･7) 至第44号 (昭和31･12) 『教育統計月報』の改題

OPK 99-1 教育統計月報文部省調査普及局統計課自第1号 (昭和25･11) 至第5号 (昭和26･6) 以後､『教育統計』と改題

OPK 98-5 教育評論日本教職員組合最近3年分

OPN 26-1 行政管理東京都企画室自第11巻第4号 (昭和35･7) 至第33巻第2号 (昭和57･3) 『能率』の改題｡以後､『季刊行政管理』と改題

OPN 26-1 季刊行政管理東京都職員研修所自第33巻第3号 (昭和57･6)至第44巻4号(平成6･3) 『行政管理』の改題

OPG 14-2 行政管理研究行政管理庁行政管理問題研究会自第1号 (昭和51･2) 至第5号 (昭和53･1)

OPG 14-3 季刊行政管理研究行政管理研究センター自第1号 (昭和53･3)

OPG 15 行政裁判月報最高裁判所事務局行政部自第1号 (昭和23･3) 至第24号 (25･5)

OPG 16 行政裁判所判決録行政裁判所自第35輯第1号 (大正13･3) 至第54輯第2巻 (昭和18･4)

OPG 14-1 行政事件裁判例集最高裁判所事務総局行政局自第1巻第1号 (昭和25･1) 至第41巻第12号 (平成3･12)

OPG 17 行政と経営行政調査協会自昭和36年第1号 (昭和36･2) 至第24号 (昭和41･10) 以後､『行政の研究』と改題

OPG 17 行政の研究行政調査協会自第25号 (昭和42･1) 至第30号 (昭和44･7) 『行政と経営』の改題

OPG 15-1 行政評価月報総務省行政評価局最近3年分

OPK 102 [京都市] 調査統計月報京都市総務局統計課『調査統計月報』を見て下さい

OPK 102 京都市統計月報京都市総務局統計課自第3号 (昭和23･9) 至第19号 (昭和25･3) 以後､『調査統計月報』と改題

OPK 101-1 京都商工情報京都市産業局商工課自第15号 (昭和28･9) 至第100号 (昭和48･11)

OPH 9 京都帝国大学法科大学法学論叢京都法学会『法学論叢』を見て下さい

OPK 100 京都法学会雑誌京都法学会自第4巻第1号 (明治42･1) 至第13巻第12号 (大正7･12) 以後､『法学論叢』と改題

OPK 58 金融統計月報日本銀行統計局自第16号 (昭和22･10) 至第69号 (昭和27･12) 以後､『経済統計月報』と改題

OPK 54 勤労時報厚生省勤労局自第19巻第11号 (昭和17･11) 至第20巻第3号 (昭和18･3) 『労働時報』の改題

OPK 97 区画整理土地区画整理研究会自第1巻第1号 (昭和10･10) 至第9巻第6号 (昭和19･1)

OPK 97 区画整理土地区画整理研究会自第1巻第1号 (昭和33･1)

OPK 97-1 区政春秋特別区協議会自第1巻第1号 (昭和28･11) 至第22号 (昭和41･12)

OPG 8-1 暮らしと政治日本共産党中央委員会自第261号 (昭和55･7) 至第350号 (昭和62･2) 『議会と自治体』の改題｡以後､さらに､『暮らしと政治議会と自治体』と改題

OPG 8-1 暮らしと政治議会と自治体日本共産党中央委員会自第351号 (昭和62･7) 至第426号 (平成5･3) 『暮らしと政治』の改題

OPC 23 経営資料東京市電気局庶務課調査掛自第13巻第3号 (昭和7･6) 至第13巻第8号 (昭和7･11) 『調査資料』の改題｡以後､再び､『調査資料』と改題

OPK 18-1 計画行政日本計画行政学会自第1号 (昭和53･11)

OPK 18 計画評論都市計画協会自第1号 (昭和45･6) 至第15号 (昭和53･5)

OPK 23 経済安定資料経済安定本部情報部自第1集 (昭和22･12) 至第24集 (昭和25･4) 以後､『経済月報』と改題

OPK 31-1 経済科学名古屋大学経済学会最近3年分

OPK 24 経済学研究九州帝国大学経済学会自第2巻第1号 (昭和6･3) 至第14巻第2号 (昭和23･12)

OPK 27 経済学雑誌大阪市立大学 (大阪商科大学経済研究所･大阪商科大学経済研究会) 自第1巻第1号 (昭和12･4) 至第33巻第6号 (昭和30･12) および､最近3年分『経済時報』と『大阪商科大学経済研究年報』との合併

OPK 77 経済学商業学国民経済雑誌神戸高等実業学校『経済学商業学国民経済雑誌』(よみ：こくみんけいざいざっし)を見て下さい

OPK 77 経済学商業学国民経済雑誌神戸高等商業学校自第1巻第1号 (明治39･6) 至第38巻第6号 (大正14･6) 以後､『国民経済雑誌』と改題

OPK 25 経済学論集東京帝国大学経済学会自第1巻第1号 (大正11･6) 至第8巻第3号 (昭和5･5) 以後､季刊を月刊に変更自第1巻第1号 (昭和6･4) 至第23巻第4号 (昭和30･12) その後､『季刊経済学論集』と改題

OPK 26 季刊経済学論集東京大学経済学会最近3年分『経済学論集』の改題

OPD 18-1 経済学論叢同志社大学経済学会最近3年分

OPK 23 経済月報経済安定本部自第19集 (昭和25･5) 至第41集 (昭和27･3) 『経済安定資料』の改題

OPK 50-1 季刊経済研究大阪市立大学経済研究会最近3年分

OPK 36 経済思潮実業の日本社自第1輯 (昭和21･9) 至第12輯 (昭和24･10)

OPK 30 経済時報大阪商科大学経済研究所自第1巻第1号 (昭和4･4) 至第8巻第12号 (昭和12･3) 以後､『経済学雑誌』と改題

OPK 38 経済集誌日本大学商経研究会自第7巻第1号 (昭和9･3) 至第16巻第3号 (昭和18･9)

OPK 31-2 経済情報東京都経済局自第1号 (昭和30･12) 至第125号 (昭和55･3) 以後､『経済と労働』と改題

OPK 36-1 経済志林法政大学経済学会最近3年分

OPK 30-1 経済人関西経済連合会最近3年分

OPK 58 経済統計月報日本銀行統計局自第70号 (昭和28･1) 至第105号 (昭和30･12) 『金融統計月報』の改題

OPK 15-1 経済Trend 日本経済団体連合会最近3年分

OPK 31-2 経済と労働東京都労働経済局自55 (昭和55･11) 至2000-2(平成13･3) 『経済情報』の改題

OPK 29 経済評論日本評論社自第1巻第1号 (昭和24･1) 至第42巻第5号 (平成5･5)

OPE 2 経済毎日毎日新聞社自第21年第5号 (昭和18･2) 至第23年第14号 (昭和20･10) 『エコノミスト』の改題｡以後､再び､前誌名に改題

OPK 35 経済論叢京都大学経済学会, 京都帝国大学経済学会自第1巻第1号 (大正4･7) 至第76巻第6号 (昭和30･12)　および､最近3年分

OPK 22 警察協会雑誌警察協会自第329号 (昭和3･1) 至第524号 (昭和21･10)

OPK 21 警察研究良書普及会自第1巻第1号 (昭和5･1) 至第26巻第12号 (昭和30･12)

OPH 6 京城帝国大学法学会論集京城帝国大学法学会『京城帝国大学法学会論集』(よみ：ほうがっかいろんしゅう)を見て下さい

OPG 7-6 下水道協会雑誌日本下水道協会最近3年分

OPO 3 月刊大原社会問題研究所雑誌大原社会問題研究所『大原社会問題研究所雑誌』(よみ：おおはらしゃかいもんだいけんきゅうしょざっし)を見て下さい

OPK 98-1 月刊教育調査文部省調査普及局『月刊教育調査』(よみ：きょういくちょうさ)を見て下さい

OPG 7-2 月刊自治研自治研中央推進委員会事務局『月刊自治研』(よみ：じちけん)を見て下さい

OPJ 2-1 月刊自治フォーラム自治大学校『月刊自治フォーラム』(よみ：じちふぉーらむ)を見て下さい

OPS 103 月刊水道水道社『月刊水道』(よみ：すいどう)を見て下さい

OPG 5-2 月刊地方分権ぎょうせい『月刊地方分権』(よみ：ちほうぶんけん)を見て下さい

OPC 31 月刊中小企業中小企業庁『月刊中小企業』(よみ：ちゅうしょうきぎょう)を見て下さい

OPT 43-1 月刊都政人都政人協会『月刊都政人』(よみ：とせいじん)を見て下さい

OPS 27 月刊福祉全国社会福祉協議会『社会事業』の改題『月刊福祉』(よみ：ふくし)を見て下さい

OPR 1 月刊列国政策彙報内閣調査局『月刊列国経済彙報』(よみ：れっこくせいさくいほう)を見て下さい

OPK 50-3 研究年報経済学東北大学経済学会最近3年分

OPG 7 現業調査資料鉄道大臣官房調査課自第1巻第3号 (昭和2･10) 至第11巻第5号 (昭和12･9)

OPS 25 健康保険時報内務省社会局保険部自第1巻第2号 (昭和2･5) 至第15巻第3号 (昭和16･3) 以後､『社会保険時報』と改題

OPK 51-1 建設月報建設省 (建設院総裁官房弘報課) 自第1巻第1号 (昭和23･1) 至第8巻第6号 (昭和30･12)

OPK 51-2 建設時報国土建設研究会自第1巻第1号 (昭和24･1) 至第3巻第5号 (昭和26･5)

OPK 41 建築学会論文集建築学会自第1号 (昭和11･3) 至第31号 (昭和19･7) 以後､『日本建築学会論文集』と改題

OPK 43 建築行政建築行政協会自第1輯第1号 (昭和12･2) 至第7輯第27号 (昭和19･3)

OPK 48 建築雑誌日本建築学会 (建築学会) 自第31巻第361号 (大正6･1) 至第70集第829号 (昭和30･12) および､最近3年分

建築ジャーナル企業組合建築ジャーナル最近1年分

OPK 46 建築統計月報商工大臣官房調査課自昭和11年10月至昭和15年11月

OPK 47 建築と社会日本建築協会自第8輯第1号 (大正14･1) 至第27輯第3号 (昭和19･3)

OPK 64 公営企業公営企業金融公庫自第1号 (昭和38･3)

OPK 63-1 公益事業研究公益事業学会自第1巻第1号 (昭和24･3)

OPK 63 公園緑地公園緑地協会自第1巻第1号 (昭和12･1)

OPK 65-2 公害宣協社自第1巻第1号 (昭和39･1) 至第2巻第7号 (昭和40･7)

OPK 65-1 公害研究都留重人, 戒能通孝, 庄司光自第1巻第1号 (昭和46･7) 至第21巻第4号 (平成4･4) 以後､『環境と公害』と改題

OPK 68 工業経済研究工業経済研究会自第1冊 (昭和7･4) 至第7冊 (昭和10･7)

OPK 70 工業立地日本工業立地センター自第1巻第1号 (昭和37･3) 至第17巻第8号 (昭和53･8) 以後､『産業立地』と改題

OPK 94 公衆衛生日本衛生会自第42巻第1号 (大正13･1) 至第51巻第6号 (昭和8･6)

OPK 91 厚生厚生行政普及会自第6巻第4号 (昭和26･4) 至第7巻第12号 (昭和27･12) 『厚生時報』の改題

OPK 92 厚生科学厚生科学研究会自第1巻第1号 (昭和15･5) 至第4巻第6号 (昭和18･12月号(19･8刊))

OPK 89 厚生事業東京府社会事業協会自第24巻第10号 (昭和15･10) 至第28巻第6号 (昭和19･6) 『社会福利』の改題

OPK 90 厚生事業研究大阪府厚生事業協会自第31巻第1号 (昭和18･1) 至第32巻第1号 (昭和19･1) 『社会事業研究』の改題

OPK 91 厚生時報厚生行政研究会自第1巻第1号 (昭和21･8) 至第4巻第12号 (昭和24･12) 以後､『厚生』と改題

OPS 27 厚生問題中央社会事業協会自第26巻第1号 (昭和17･1) 至第28巻第9号 (昭和19･9) 『社会事業』の改題｡その後､再び『社会事業』と改題

OPK 94-1 高速道路と自動車高速道路調査会最近3年分『高速道路』の改題

OPK 62-1 公聴都民の声と統計東京都都民室公聴部自第1号 (昭和27･4) 至第48号 (昭和30･11)

OPK 95 交通研究早稲田大学交通政策学会自第9輯 (昭和6･12) 至第26輯 (昭和19･4)

OPK 60 神戸市生活用品小売価格指数月報神戸市調査課自昭和13年7月至昭和19年1月『生活必需品価格指数月報』の改題

OPK 61 神戸市統計月報神戸市総務局自第1号 (昭和26･4) 至第123号 (昭和31･12) 『統計情報』の改題

OPK 61 [神戸市] 統計情報神戸市総務局統計課『統計情報』を見て下さい

OPK 59-1 神戸法学雑誌神戸法学会最近3年分

OPK 71 広報研究全国広報研究会自第68号 (昭和34･6) 至第125号 (昭和39･3)

OPK 71-1 公法研究日本公法学会自第1号 (昭和24･11)

OPK 72 公法雑誌佐々木惣一自第1巻第1号 (昭和10･1) 至第11巻第2号 (昭和25･4)

OPK 85 公民教育帝国公民教育協会自第2巻第8号 (昭和7･8) 至第12巻第7号 (昭和17･7)

OPK 86 公務員人事委員会自第1巻第1号 (昭和23･11) 至第10巻第5号 (昭和29･5)

OPZ 11 小売物価月報商工大臣官房統計課自昭和6年6月至昭和13年5月『小売物価調査月報』の改題｡以後､『全国小売物価月報』と改題

OPZ 11 小売物価調査月報商工大臣官房調査課自昭和5年4月至昭和6年5月以後､『小売物価月報』と改題

OPK 96 港湾港湾協会自第1巻第1号 (大正12･4)

OPS 10-4 国学院経済学国学院大学経済学会最近3年分『政経論叢』の改題

OPK 74-3 国学院法学国学院大学法学会最近3年分

OPK 12 国際観光国際観光協会自第1巻第3号 (昭和8･7) 至第7巻第4号 (昭和14･10) 以後､『観光』と改題

OPK 83 国策研究会週報国策研究会自第3巻第1号 (昭和16･1) 至第7巻第2号 (昭和20･1) 『調査週報』の改題｡[以後]､『新国策』と改題

OPK 74-1 国土国土計画協会自第1号 (昭和26･4) 至第8巻第1号 (昭和33･1) 以後､『季刊国土』と改題

OPK 74-1 季刊国土国土計画協会自第8巻第1号 (昭和33･6) 至第30巻第4号 (昭和56･3) 『国土』の改題

OPK 74 国土計画国土計画研究所自第1巻第1号 (昭和17･7) 至第3巻第2号 (昭和19･6)

OPK 74-2 国土産業経済国土産業経済研究所自第1巻第1号 (昭和37･7) 至第6巻第1号 (昭和42･1)

OPK 10-1 国土地理院時報建設省国土地理院最近3年分

OPK 76 国民経済統計と技術国民経済研究協会自第1巻第1号 (昭和21･10) 至第3巻第8号 (昭和23･8)

OPK 77-1 国民生活研究国民生活研究所自第1巻第1号 (昭和37･4)

OPK 78 国立公園国立公園協会自第1巻第1号 (昭和4･3) 至第13巻第4号 (昭和16･4), 自第31号 (昭和27･6) 至第73号 (昭和30･12)

OPK 73 国家学会雑誌国家学会事務所自第11号 (明治21･2) 至第69巻第12号 (昭和31･4) および､最近3年分

OPS 2 最高裁判所判例集最高裁判所判例調査会自第1巻第1号 (昭和23･1) 至第9巻第14号 (昭和31･3)

OPZ 2 財政大蔵財務協会自第1巻第1号 (昭和11･10) 至第24巻第13号 (昭和34･12)

OPZ 2-1 財政金融統計月報大蔵省自第1号 (昭和24･8) 至第60号 (昭和30･12) および､最近3年分

OPZ 3 財政経済大蔵省理財局自第1巻第1号 (昭和22･2) 至第4巻第8号 (昭和25･8)

OPR 12 産業医学日本労働科学研究所自第17巻第1号 (昭和15･1) 至第17巻第9号 (昭和15･9) 『労働科学研究』の改題｡以後､『労働科学』と改題

OPS 5 産業組合産業組合中央会自第219号 (大正13･1) 至第455号 (昭和18･9)

産業研究高崎経済大学附属産業研究所最近3年分

OPS 7 産業と教育実業教育振興中央会自第5巻第1号 (昭和13･1) 至第5巻第12号 (昭和13･12)

OPK 70 産業立地日本立地センター自第17巻第9号 (昭和53･9) 『工業立地』の改題

OPC 26-1 Crec中部開発センター中部開発センター自第117号 (平成8･12) 『中部開発センター』の改題

OPJ 6 時事経済問題神戸正雄自第11冊 (大正12･7) 至第90冊 [(昭和4･2) ]

OPJ 6-1 時事通信日刊行政と法令版時事通信社自第2317号 (昭和28･7) 至第2346号 (昭和28･8) 以後､『時事通信日刊地方行政版』と改題

OPJ 6-1 時事通信日刊地方行政版時事通信社自第2347号 (昭和28･9) 至第5984号 (昭和44･7) 『時事通信日刊行政と法令版』の改題｡以後､『地方行政』と改題

静岡大学経済研究静岡大学経済学会最近3年分

静岡大学法政研究静岡大学法政学会最近3年分

OPS 56-1 市政全国市長会自第1巻第1号 (昭和27･8)

OPS 57 市政学会会報大阪商科大学市政学会自第1号 (昭和7･12) 至第3号 (昭和9･8) 以後､『市政学会雑誌』と改題

OPS 57 市政学会雑誌大阪商科大学市政学会自第4号 (昭和11･2) 至第5号 (昭和12･2) 『市政学会会報』の改題

OPS 59-2 市政研究大阪市政調査会自第1巻第1号 (昭和37･9)

OPS 59-1 市政研究高知市企画室自第1号 (昭和30･1) 至第10号 (昭和41･8)

OPS 59 市政研究市政研究会自第1巻第1号 (昭和10･9) 至第7巻第6号 (昭和16･12)

OPS 60 市政研究市政研究部自第1輯 (昭和17･9) 至第3輯 (昭和18･4)

OPS 59-3 市政研究市政人社第1輯 (昭和9･11)

OPS 61 市政週報東京市自第1号 (昭和14･4) 至第216号 (昭和18･6) 以後､『都政週報』と改題『市政週報号外』は図書として受け入れています｡ (図書番号 OA-0664)

OPS 56-2 市政調査神戸市調査室自第1号 (昭和37･8) 至第30号(平成6･3)

OPS 60-1 市政の窓神戸市政調査会自第1号 (昭和44･2) 至第9号 (昭和47･1)

OPS 58 市政評論 [内容は漢文] 市政評論社自第4巻第1期 (民国25(1936)･1) 至第5巻第7期 (民国26(1937)･7)

OPJ 4-1 自治大阪大阪府地方自治振興会最近3年分

OPK 12-2 自治監査全国都道府県監査委員協議会連合会自第88号 (昭和32･7) 至第93号 (昭和32･12) 『監査と地方自治』の改題

OPJ 3 自治機関自治館自第1号 (明治33･2) 至第540号 (昭和20･2)

OPG 7-2 月刊自治研自治研中央推進委員会事務局自第1巻第1号 (昭和34･3)

OPJ 2 自治研究第一法規自第1巻第1号 (大正14･10)

OPJ 2-1 自治研修自治大学校自第1号 (昭和29･10) 至第352号 (平成元･3) 『地方研修』の改題｡以後､『月刊自治フォーラム』と改題

JICHI-KEN横浜横浜地方自治研究センター自創刊号(平成8･2)至2003年春号(平成15･3)

OPJ 4 自治公論全国町村長会自第6巻第4号 (昭和9･4) 至第21巻第3号 (昭和29･3) 『全国町村長会会報』の改題

OPJ 1 自治時報地方財政委員会事務局自第1号 (昭和23･3) 至第18巻第3号 (昭和40･3)

OPJ 5-2 自治春秋第一法規自第15巻第1号 (昭和40･1) 至第21巻第9号 (昭和46･9)

OPJ 5 自治新誌三省堂自第1号 (明治22･2) 至第30号 (明治23･2)

OPJ 4-6 自治総研地方自治総合研究所自第1号 (昭和50･1)

OPJ 4-5 季刊自治体学研究神奈川県自治総合研究センター･研究部自第24号 (昭和60･3)

自治体法務研究ぎょうせい自第1号 (平成17･5)

OPJ 5-1 自治特報全国町村会自第1号 (昭和24･7) 至第195号 (昭和28･12) 『自治公論』の号外｡以後､『町村週報』と改題

OPK 53-5 季刊自治と分権自治労連･地方自治問題研究機構自第1号 (平成12･10) 第1号のみ『季刊地方自治』

OPJ 2-1 月刊自治フォーラム自治大学校, 地方自治研究資料センター自第353号 (平成元･4) 『自治研修』の改題

OPS 42 市町村帝国自治研究会自第1巻第1号 (大正14･5) 至第2巻第8号 (大正15･8)

OPS 43 市町村雑誌市町村雑誌社自第367号 (大正13･7) 至第573号 (昭和16･9)

OPJ 4-2 自治労調査時報全日本自治団体労働組合自第52号 (昭和32･1) 至第350号 (昭和44･7) 『自治通信』の改題

OPJ 4-4 自治労通信全日本自治団体労働組合最近3年分

OPS 62-1 失業対策時報東京都労働局失業対策部自第3巻第1号 (昭和28･1) 至昭和47年第1号 (昭和47･3)

OPS 63 執務指導通信大阪市自第1巻第1号 (昭和12･6) 至第7巻第3号 (昭和18･11)

OPS 45-1 市民『市民』編集委員会自第1号 (昭和46･3) 至第19号 (昭和49･5)

OPS 46 斯民中央報徳会自第20編第1号 (大正14･1) 至第40編第5号 (昭和21･12)

OPS 45 市民 THE CITIZEN 都市協会自第1巻第1号 (大正14･10) 至昭和2年10月

OPS 30 社会科学改造社自第1巻第1号 (大正14･6) 至第5巻第2号 (昭和4･3)

OPS 30-1 社会科学同志社大学人文科学研究所最近3年分

OPS 31 社会科学民主主義科学者協会自第1巻第6号 (昭和21･12) 至第20号 (昭和2４･1) 『民主主義科学』の改題

OPS 31-1 社会科学研究東京大学社会科学研究所自第2巻第1号 (昭和25･4)

OPS 32 社会科学ジャーナル国際基督教大学社会科学研究所最近3年分

OPS 22-1 季刊社会学東京社会科学研究所自1 (昭和23･11) 至4 (昭和25･5)

OPS 24 社会学雑誌日本社会学会自第1号 (大正13･5) 至第76号 (昭和5･8)

OPS 23 社会学年誌早稲田大学社会学会最近3年分

OPS 22-2 社会学評論日本社会学会自第1巻第1号 (昭和25･7)

OPS 27 社会事業社会事業協会自第6巻第10号 (大正12･1) 至第25巻第12号 ([昭和16･12]) 以後､『厚生問題』と改題｡さらに,再び､本誌名に改題自第29巻第1号 ([昭和21･6]) 至第43巻第12号 (昭和35･12) 以後､さらに､『月刊福祉』と改題

OPS 29 社会事業彙報中央社会事業協会社会事業研究所自第8巻第10号 (昭和10･1) 至第13巻第8号 (昭和14･11)

OPK 90 社会事業研究大阪社会事業連盟自第22巻第6号 (昭和9･6) 至第30巻第12号 (昭和17･12) 以後､『厚生事業研究』と改題

OPS 38 社会思潮日本社会党社会思潮編輯局自第1号 (昭和22･2) 至第12号 (昭和23･4)

OPS 40 社会主義社会主義政治経済研究所自第1巻第1号 (昭和21･10) 至第2巻第10号 (昭和2３・10)

OPS 37 社会政策時報協調会自第1号 (大正9･9) 至第294号 (昭和21･7)

OPK 89 社会福利東京府社会事業協会自第18巻第1号 (昭和9･1) 至第24巻第9号 (昭和15･9) 以後､『厚生事業』と改題

OPS 25 社会保険時報保険院社会保険局自第15巻第4号 (昭和16･4) 至第34巻第6号 (昭和35･6) 『健康保険時報』の改題

OPK 53-3 季刊社会保障研究社会保障研究所自第1巻第1号 (昭和40･6)

OPS 35 社会問題研究河上肇自第1号 (大正8･1) 至第98号 (昭和4･10)

OPE 2 週刊エコノミスト毎日新聞社『週刊エコノミスト』(よみ：えこのみすと)を見て下さい

OPT 57 週刊東洋経済東洋経済新報社『週刊東洋経済』(よみ：とうようけいざい)を見て下さい

OPT 57 週刊東洋経済新報東洋経済新報社『週刊東洋経済新報』(よみ：とうようけいざいしんぽう)を見て下さい

OPR 7 週刊労働調査労働経済研究所『週刊労働調査』(よみ：ろうどうちょうさ)を見て下さい

OPJ 15-1 住宅日本住宅協会自第1巻第1号 (昭和27･7)

OPJ 16-1 住宅金融月報住宅金融公庫総務部最近3年分

OPJ 16 住宅月報大阪市社会部労働課自第3号 (昭和７・1) 至第52号 (昭和11･2)

OPJ 15-2 住宅建設大阪住宅建設促進協議会自第1号 (昭和36･11) 至第26号 (昭和48･3) 『住宅復興』の改題

OPJ 15-4 住宅旬報日本住宅協会自第1号 (昭和28･8) 至第144号 (昭和32･12)

OPJ 15-2 住宅復興大阪住宅復興促進協議会自第3号 (昭和27･5) 至第36号 (昭和36･4) 以後､『住宅建設』と改題

OPS 97 週報官報附録 [内閣情報部] 自第1号 (昭和11･10) 至第451号 (昭和20･7)

OPJ 14-2 住民活動新生活運動協会自第1号 (昭和47･12) 至第69号 (平成3･4)

OPJ 14-3 住民と自治自治体問題研究所自第1巻第7号 (昭和38･12)

OPS 99-3 首都圏研究首都圏協会自第1号 (昭和32･1) 至[第123号] (平成14･10)

OPJ 14-1 ジュリスト我妻栄, 宮沢俊義自第1号 (昭和27･1)

OPT 19-2 旬刊時の法令解説印刷庁『旬刊時の法令解説』(よみ：ときのほうれいかいせつ)を見て下さい

OPJ 14 常会中央教化団体連合会自第4巻第1号 (昭和17･1) 至第6巻第2号 (昭和19･3)

OPS 65 商学研究東京商科大学商学研究編輯所自第1巻第1号 (大正10･4) 至第8巻第4号 (昭和4･2)

OPS 68 商学討究小樽高等商業学校研究室自第10巻上冊 (昭和10･6) 至第17巻下冊 (昭和17･12)

OPS 66 関西学院商学論究関西学院商学研究会『関西学院商学論究』(よみ：かんせいがくいんしょうがくろんきゅう)を見て下さい

OPS 67 商学論叢立教大学商業研究室自第1号 (昭和5･2) 至第13号 (昭和10･12)

OPS 69 商業組合商業組合中央会自第1巻第1号 (昭和10･10) 至第9巻第12号 (昭和18･12)

OPS 77 商工会議所日本商工会議所自第1号 (昭和24･5) 至第52号 (昭和28･7)

OPS 75 商工行政商工行政社自第2巻第7号 (昭和14･7) 至第3巻第5号 (昭和15･5)

OPS 79 商工組合商工組合中央会自第1巻第1号 (昭和19･2) 至第1巻第4号 (昭和19･6)

OPS 78 商工経済東京商工会議所自第1巻第1号 (昭和11･6) 至第17巻第7号 (昭和19･7)

OPS 79-1 商工指導東京都商工指導所自第34号 (昭和28･4)至第466-2号(平成13･3)

OPS 80 商工省統計速報商工省商務局統計課自第3号 (昭和21･6) 至第17号 (昭和22･12)

OPS 81 商工通報商工省自第1号 (昭和15･7) 至第79号 (昭和18･10)

OPS 36-3 消防国家消防庁消防編集部自第1号 (昭和24･3) 至第8巻第4号 (昭和31･10)

OPT 9 消防東京府消防協会自第29号 (昭和3･1) 至第72号 (昭和10･3) 『大日本消防』の改題｡以後､『帝都消防』と改題

OPS 81-2 職員研修東京都職員研修所自第1号 (昭和36･3) 至第15巻第4号 (昭和51･3)

OPS 82 職業職業紹介事業協会名古屋地方支部自第1巻第1号 (昭和9･9) 至第3巻第3号 (昭和11･3)

OPS 83 職業時報社会局職業課自第1号 (昭和11･10) 至第18号 (昭和13･5)

OPS 84 職業時報職業紹介事業協会自第1巻第1号 (昭和13･9) 至第7巻第6号 (昭和19･7) 『職業紹介』の改題｡『職業時報』 (厚生省職業部) と合併

OPS 85 職業紹介職業紹介事業協会自第1号 (昭和8･11) 至第6巻第7号 (昭和13･7) 以後､『職業時報』と改題

OPS 90 職業紹介公報中央職業紹介事務局自第4号 (大正12･8) 至第152号 (昭和11･7)

OPS 88 職業紹介時報東京地方職業紹介事務局自第69号 (大正14･8) 至第92号 (大正15･3)

OPT 30 市立図書館と其事業東京市立日比谷図書館自第1号 (大正10･10) 至第45号 (昭和3･4) 以後､『東京市立図書館と其事業』と改題

OPS 55 資料旬報経済復興会議編集部自第1号 (昭和22･12) 至第8号 (昭和23･2)

OPC 5-8 資料地方自治と民社党民主社会党地方議会対策特別委員会自第5号 (昭和37･6) 至第7号 (昭和37･10) 『議会と住民』の改題｡以後､『地方自治と民社党』と改題

OPS 48 新警察 THE SHINKEISATSU 新警察社自第2巻第10号 (昭和22･10) 至第7巻第12号 (昭和27･12)

OPS 49 新建築新建築社自第21巻第1号 (昭和21･1) 至第23巻第8号 (昭和23･8)

OPJ 11 人口問題人口問題研究会自第1巻第1号 (昭和10･2) 至第6巻第3号 (昭和18･12)

OPJ 12 人口問題研究厚生省人口問題研究所自第1巻第1号 (昭和15･4)

OPJ 10-2 人事院月報人事院事務総局広報局自第4号 (昭和25･8) 至第62号 (昭和30･12) および､最近3年分

OPJ 10-1 人事行政人事行政学会自第1巻第1号 (昭和25･10) 至第6巻第12号 (昭和30･12)

OPS 51-1 新市町村建設情報自治省行政局振興課自第1号 (昭和32･10) 至第13号 (昭和36･8)

OPS 53 新都市都市計画協会自第1巻第1号 (昭和22･1) 『復興情報』と『都市公論』の合併､改題

OPJ 10 人文科学研究早稲田大学人文科学研究所自第1巻第1号 (昭和21･9) 至第19号 (昭和30･3)

OPJ 9-1 人文地理人文地理学会自第1号 (昭和23･6)

OPS 103 月刊水道水道社自第2巻第5号 (昭和2･1) 至第8巻第82号 (昭和8･6)

OPS 104 水道協会雑誌日本水道協会 (水道協会) 自第1号号 (昭和7･12) 至第254号 (昭和30･12) および､最近3年分

OPS 103-1 水道研究水道研究会自第1号 (昭和24･2) 至第50号 (昭和43･6)

OPS 104-1 水道事業研究水道事業研究会自第8号 (昭和26･4) 至第41号 (昭和36･4) 『水道春秋』の改題

OPS 104-1 水道春秋大阪市水道局自第1号 (昭和24･6) 至第7号 (昭和25･12) 以後､『水道事業研究』と改題

OPS 106 水利と土木河川協会自第6巻第7号 (昭和8･7) 至第14巻第12号 (昭和16･12) 以後､『河川』と改題

OPZ 7 税国民租税協会自第1巻第1号 (大正12･7) 至第21巻第9号 (昭和18･9)

OPZ 6 税帝国地方行政学会自第1巻第1号 (昭和21･6)

OPH 4-2 生活経済政策生活経済政策研究所最近3年分

OPO 8 生活必需品価格指数月報大阪市社会部庶務課昭和12年8月16日調べ以後､『大阪市生活必需品価格指数月報』と改題

OPK 60 生活必需品価格指数月報神戸市自昭和13年1月至昭和13年6月以後､『神戸市生活用品小売価格指数月報』と改題

OPS 8-1 政経研究政治経済研究所最近3年分

OPS 10 政経情勢月報政治経済研究所自第1号 (昭和24･1) 至第13号 (昭和25･1) 以後､『政経調査月報』と改題

OPS 11 政経資料月報政治経済研究所自第1巻第1号 (昭和22･1) 至第2巻第1号 (昭和23･1) 以後､『政経調査資料』と改題

OPS 10 政経調査月報政治経済研究所自第14号 (昭和25･4) 至第30号 (昭和27･1) 『政経情勢月報』の改題

OPS 11 政経調査資料政治経済研究所自第10号 (昭和23･3) 至第13号 (昭和23･12) 『政経資料月報』の改題

OPS 9 生計費指数内閣統計局自昭和12年8月分至昭和16年7月分

OPS 9-1 成蹊法学成蹊大学法学会最近3年分

政策情報かわさき川崎市総合企画局政策部自第1号 (平成8･11)

OPS 13 青年教育実業補習教育研究会自第105号 (昭和6･11) 至第169号 (昭和12･3) 『補習教育』の改題

OPS 14 世界岩波書店自第1号 (昭和21･1) 至第120号 (昭和30･12) および､最近1年分

OPZ 7-4 前衛日本共産党中央機関誌日本共産党出版局事業部最近1年分

OPZ 7-5 全議資料解説全国都道府県議会議長会最近3年分

OPS 21-2 選挙都道府県選挙管理委員会連合会自第1巻第1号 (昭和23･8)

OPS 21-4 選挙時報全国市区選挙管理委員会連合会自第7巻第1号 (昭和33･1) 至第19巻第11号 (昭和45･12)

OPZ 12 全国卸売物価月報商工大臣官房統計課自昭和13年6月至昭和15年7月『卸売物価月報』の改題

OPZ 11 全国小売物価月報商工大臣官房調査課自昭和13年6月至昭和15年8月『小売物価月報』の改題

OPZ 12-1 全国市議会資料全国市議会議長会自第1号 (昭和24･11) 至第2号 (昭和25･3)

OPJ 4 全国町村長会会報全国町村長会自第1巻第1号 (昭和4･4) 至第6巻第3号 (昭和9･3) 以後､『自治公論』と改題

OPZ 9 全国賃金統計月報商工大臣官房統計課自昭和13年6月至昭和15年7月『賃金統計月報』の改題

OPZ 13 全国都市問題会議会報全国都市問題会議事務局自第1号 (昭和6･10) 至第30号 (昭和19･1)

OPZ 14 造園学雑誌日本造園学会自第1巻第1号 (大正14･11) 至第3巻第6号 (昭和2･6)

OPZ 15 造園研究一水会自第1輯 (昭和6･4) 至第36輯 (昭和16･6)

OPZ 16 造園雑誌日本造園学会自第1巻第1号 (昭和9･2) 至第20巻第4号 (昭和32･3) その後､『ランドスケープ研究』と改題

OPS 99-5 総合都市研究東京都立大学都市研究センター自第1号 (昭和52･11)

創造都市研究大阪市立大学大学院創造都市研究科紀要創造都市研究会自第1号 (平成18･3)

OPD 6 大大阪大阪都市協会自第1巻第1号 (大正14･12) 至第20巻第1号 (昭和19･1)

OPD 1 季刊大学帝国大学新聞社出版部自1 (昭和22･4) 至6 (昭和23･9)

OPT 1 大審院判例集大審院自 [第3巻第1号 (大正13･3)] 至第23巻第17号 (昭和19･12)

OPT 14 大日本統計協会雑誌大日本統計協会自第1号 (昭和19･7) 至第8号 (昭和21･7 [21.9刊]) 以後､『統計』と改題

OPK 99 大日本教育大日本教育会自第788号 (昭和19･6) 至第805号 (昭和21･8) 『帝国教育』の改題｡以後､『教育界』と改題

OPD 5 大日本警防大日本警防協会自第13巻第4号 (昭和14･4) 至第18巻第8号 (昭和19･9) 『大日本消防』の改題

OPD 5 大日本消防大日本警防協会自第9巻第1号 (昭和10･1) 至第13巻第3号 (昭和14･3) 以後､『大日本警防』と改題

OPT 9 大日本消防東京府消防協会自第17号 (大正15･10) 至第28号 (昭和2･12) 以後､『消防』と改題

OPT 2 台湾地方行政台湾地方自治協会自第7巻第1号 (昭和16･1) 至第9巻第12号 (昭和18･12)

OPT 3-1 宅地開発日本宅地開発協会自第1号 (昭和41･10) 至第195号(平成15･3)

OPC 7-2 地域日本書院自第1巻第1号 (昭和27･1) 至第8号 (昭和28･8)

OPC 2-1 地域開発日本地域開発センター自第5号 (昭和40･2)

OPC 2-2 地域開発ニュース東京電力営業部地域開発課最近3年分

OPC 2-4 地域政策地域政策研究会自第1巻第1号 (平成3･4)至第11巻第2号(平成14･3)

地域政策三重から三重県政策開発研修センター最近3年分

OPC 2 地域と産業地方調査機関全国協議会自第1号 (昭和36･7) 至第5号 (昭和37･10)

OPC 13 地政学日本地政学協会自第1巻第1号 (昭和17･1) 至第3巻第9号 (昭和19･11)

OPC 1 地方帝国地方行政学会自第33巻第10号 (大正14･10) 至 [第35巻第5号 (昭和2･5)] 『地方行政』の改題｡その後､再び､『地方行政』と改題

OPC 6 地方改良東京地方改良教会自第80号 (昭和13･10) 至第130号 (昭和17･12) 『東京地方改良協会会報』の改題

OPC 1-2 地方議会人全国町村議会議長会自第1巻第1号 (昭和45･6)

OPJ 6-1 地方行政時事通信社自第5985号 (昭和44･8) 至第8296号(平成元･12) 『時事通信日刊地方行政版』の改題

OPC 4 地方行政台湾地方自治協会自第1巻第1号 (昭和19･1) 至第2巻第1号 (昭和20･1)

OPC 1 地方行政帝国地方行政学会自第32巻第7号 (大正13･7) 至第33巻第9号 (大正14･9) 以後､『地方』と改題｡さらに､再び､本誌名に改題自 [第35巻第8号 (昭和2･8)] 至第51巻第12号 (昭和１9･2)

OPC 3 地方行政日文版満洲国総務庁地方処自第4巻第1号 (康徳7(1940)･1) 至第11巻第9号 (康徳11(1944)･9) 『内務資料』の改題｡『満洲行政』との合併

OPC 4-1 地方行政連絡会議自治大臣官房企画室自第1号 (昭和41･9) 至第92号 (平成2･3)

OPJ 2-1 地方研修自治大学校自第1号 (昭和29･10) 至第8号 (昭和31･7) 以後､『自治研修』と改題

OPC 6-1 地方公務員月報自治庁自第1号 (昭和28･3) 至第4号 (昭和32･3)

OPC 6-2 地方公務員月報自治省行政局公務員課自第1号 (昭和38･6)

OPC 8 地方財政地方財務協会自第1巻第2号 (昭和37･2)

OPC 7 地方財務帝国地方行政学会自第1号 (昭和10･3) 至第69号 (昭和15･11)

OPC 7-3 地方財務帝国地方行政学会自第1巻第1号 (昭和29･6)

OPC 5-5 地方史研究地方史研究協議会自第2号 (昭和26･7)

OPC 5 地方自治地方自治制度研究会自第2号 (昭和22･10)

OPC 6-4 地方自治経営学会誌地方自治経営学会自第1巻第1号 (平成7･12)

OPC 5-1 地方自治月報総理庁官房自治課自第3号 (昭和23･3) 至第27号 (昭和35･3)

OPC 5-1 地方自治月報自治省自第28号 (昭和35･6)

OPC 6-3 地方自治研究日本地方自治研究学会自第1巻第1号 (昭和60･11)

OPC 5-2 地方自治職員研修公務職員研修協会最近3年分

OPC 5-4 地方自治資料地方自治研究所自第71号 (昭和29･3) 至第981号 (平成4･2)

OPC 5-9 地方自治通信地方自治センター自第45号 (昭和48･6) 至第220号 (昭和63･3)

OPC 5-6 地方自治通信日本社会党全国地方議員団会議自第1巻第1号 (昭和30･8) 至第25号 (昭和33･9) その後､『地方政治』と改題

OPC 5-8 地方自治と民社党民主社会党地方議会対策委員会自第8号 (昭和38･1) 至第95号 (昭和46･1) 『資料地方自治と民社党』の改題｡その後､『民社党』と合併

OPC 5-3 地方自治ニュース日本地方自治研究所自第1号 (昭和27･1) 至第37号 (昭和29･5)

OPC 5-7 季刊地方自治の窓地方自治協会自創刊号 (昭和58･7) 至第60号(平成8･3)

OPC 7-1 地方税地方財務協会自第7巻第1号 (昭和31･9) 『地方税月報』の改題

OPC 5-6 地方政治日本社会党本部自第27号 (昭和35･4) 至第443号(平成8･9) 『地方自治通信』の改題

OPG 5-2 月刊地方分権ぎょうせい自第1号 (平成11･5) 至第24号 (平成13･4) 以後､『ガバナンス』と改題

OPC 29 中央公論中央公論新社自第49年第1号 (昭和9･1) 至第70年第12号 (昭和30･12) および､最近1年分

OPC 30 中央労働時報中央労働学園自第1号第1号 (昭和9･10) 至第32号 (昭和22･7)

OPC 27-1 中国地方総合調査月報中国地方総合調査会自第210号 (昭和42･1) 至第485号 (平成元･12) 『中国地方総合統計月報』の改題｡以後､『リサーチ中国』と改題

OPC 27-1 中国地方総合統計月報中国地方総合調査所自第29号 (昭和26･12) 至第209号 (昭和41･12) 以後､『中国地方総合調査月報』と改題

OPC 31 月刊中小企業中小企業庁自第8巻第8号 (昭和31･8) 至第27巻第7号 (昭和50･7) 『中小企業情報』と『中小企業金融』の合併･改題

OPC 31 中小企業情報中小企業庁公報課自第1巻第1号 (昭和24･2) 至第8巻第7号 (昭和31･7) 以後､『中小企業金融』と合併し､『月刊中小企業』と改題

OPC 26-1 中部開発センター中部開発センター自第41号 (昭和52･12) 至第116号(平成8･9) 『中部圏開発』の改題その後､『Crec中部開発センター』(よみ：しーれっくちゅうぶかいはつせんたー)と改題

OPC 26-1 中部圏開発中部開発センター自第1号 (昭和41･10) 至第40号 (昭和52･9) 以後､『中部開発センター』と改題

OPC 13-1 町会都政人協会自第1巻第1号 (昭和31･10) 至第6巻第9号 (昭和36･9) 以後､『町と生活』と改題

調査季報国民金融公庫総合研究所最近3年分

OPC 22-2 調査季報横浜市都市経営局政策課自第1号 (昭和38･11)

OPC 21 調査月報大蔵省自第5巻第1号 (大正4･1) 至第44巻第12号 (昭和30･12)

OPC 21-2 調査月報東京都教育庁自第1号 (昭和24･9) 至第42号 ([昭和28･9])

OPC 21-1 調査月報日本銀行調査局自第7号 (昭和23･10) 至昭和30年12月

OPC 19 調査月報日本発送電調査部自第1号 (昭和21･9) 至第2号 (昭和21･10)

OPC 22-3 調査研究期報都市再生機構最近3年分

OPC 22 調査時報日本共産党出版部自第2号 (昭和21･9) 至第19号 (昭和24･4)

OPC 23 調査資料東京市電気局調査課自第1巻第1号 (大正9･9) 至第13巻第2号 (昭和7･3) 以後､『経営資料』と改題｡さらに､再び､本誌名に改題自第14巻第1号 (昭和8･1) 至第21巻第1号 (昭和15･3)

OPC 22-4 調査資料東京都議会議会局調査部調査課自第1号 (昭和45･4) 至第95号(平成12･2)

OPC 23 調査資料東京都交通局総務部調査課自第1号 (昭和28･1) 至第21号 (昭和36･3)

OPK 102 調査統計月報京都市総務局統計課自第20号 (昭和25･5) 至第8巻第6号 (昭和31･3) 『京都市統計月報』の改題

OPJ 5-1 町村週報全国町村会自第196号 (昭和28･12) 至第313号 (昭和31･3) 『自治特報』の改題

OPC 10 地理大塚地理学会自第1号 (昭和13･4) 至第5巻第4号 (昭和18･9) 以後､『地理学評論』と合併

OPC 10-3 地理古今書院最近3年分

OPC 10-2 地理学梶谷書院自第1号 (昭和28･2) 至第1巻第7号 (昭和28･9)

OPC 11 地理学評論日本地理学会自第1冊 (大正14･3) 至第28巻第12号 (昭和30･12) および､最近3年分

OPZ 9 賃金統計月報商工大臣官房統計課自大正14年4月至昭和13年5月以後､『全国賃金統計月報』と改題

OPF 3-2 賃金と社会保障旬報社最近3年分

OPC 9 賃金物価統計月報内閣統計局自第1号 (大正14･9) 至第127号 (昭和11･3)

OPT 4 庭園日本庭園協会自第8巻第9号 (大正15･9) 至第8巻第12号 (大正15･12) 以後､『庭園と風景』と改題｡さらに､再び､本誌名に改題自第18巻第1号 (昭和11･1) 至第19巻第6号 (昭和12･6)

OPT 4 庭園と風景日本庭園協会自第9巻第1号 (昭和2･1) 至第17巻第12号 (昭和10･12) 『庭園』の改題｡以後､再び､前誌名に改題

OPT 5 帝国瓦斯協会雑誌帝国瓦斯協会自第15巻第1号 (大正15･1) 至第32巻第3号 (昭和18･5)

OPK 99 帝国教育帝国教育会自第509号 (大正14･1) 至第786号 (昭和19･4) その後､『大日本教育』と改題

OPH 1 帝国鉄道協会会報帝国鉄道協会自第10巻第1号 (明治42･2) 至第38巻第3号 (昭和12･3) 以後､『汎交通』と改題

OPT 6 帝国農会報帝国農会自第14巻第1号 (大正13･1) 至第33巻第8号 (昭和18･8)

OPT 9 帝都消防東京府消防協会自第11巻第73号 (昭和10･5) 至第14巻第116号 (昭和13･12) 『消防』の改題

OPT 10 転失業対策時報商工省転業対策部, 厚生省失業対策部自第3号 (昭和14･3) 至第7号 (昭和14･11)

OPT 21 東京東京自治問題研究所自第7巻第73号 (平成元･1)

OPT 20 東京卸売物価指数日本銀行統計局自昭和23年5月至昭和24年5月『東京物価調』の改題

OPT 25 東京教育時報東京市教育会自第14号 (明治) 至第42号 (明治) 『東京市教育時報』の改題

OPT 23 東京港東京港振興会自第1巻第1号 (昭和12･5) 至第8巻第5号 (昭和19･8)

OPT 24 東京小売相場調日本銀行調査局自昭和2年5月分至昭和21年中その後､『東京小売物価指数』と改題

OPT 24 東京小売物価指数日本銀行統計局自昭和23年5月至昭和24年5月『東京小売相場調』の改題

OPT 29 東京市卸売物価調東京商業会議所自大正14年9月至昭和2年12月

OPT 49 東京市教育会雑誌東京市教育会自第1号 (明治37･9) 至第81号 (明治44･6) 以後､『都市教育』と改題

OPT 25 東京市教育時報東京市教育会自第1号 ([明治33･10]) 至第13号 (明治) 以後､『東京教育時報』と改題

OPT 32 東京市債一覧表東京市財務局公債課自昭和5年4月末現在至昭和11年度第1号 (昭和11年8月末日現在) 以後､『東京市債明細表』と改題｡さらに､再び､本誌名に改題自昭和12年9月末日現在至昭和18年5月末現在

OPT 32 東京市債明細表東京市財務局公債課自昭和11年11月末日現在至昭和12年8月末日現在『東京市債一覧表』の改題

OPT 33 東京市産業時報東京市自第1巻第1号 (昭和10･7) 至第9巻第3号 (昭和18･3)

OPT 34 東京市産業時報号外東京市産業局自第1号 (昭和10･11) 至第67号 (昭和13･8)

OPT 36 東京市社会局季報東京市社会局自第1号 (昭和3･6) 至第4号 (昭和4･3) 以後､『東京市社会局時報』と改題

OPT 36 東京市社会局時報東京市自第1号 (昭和4･10) 至昭和13年6月号 (昭和13･3) 『東京市社会局季報』と『方面時報』との合併､改題

OPT 35 東京市生活用品小売価格指数月報東京市市長室総務部統計課自昭和13年6月至昭和19年3月

OPT 27 東京市町会時報東京市自第1巻第1号 (昭和11･10) 至第3巻第12号 (昭和14･3)

OPT 35 東京市日用品小売価格月報東京市自昭和12年8月至昭和13年5月以後､『東京市生活用品小売価格指数月報』と改題

OPT 28 東京市農会報東京市農会自第1号 (昭和8･1) 至第18号 (昭和11･11)

OPT 43 東京市養育院月報東京市養育院自第286号 (大正14･5) 至第414号 (昭和11･3) 以後､『東京市養育院時報』と改題

OPT 43 東京市養育院時報東京市養育院自第36年第415号 (昭和11･5) 至第37年第420号 (昭和12･3) 『東京市養育院月報』の改題｡以後､『救護事業』と改題

OPT 30 東京市立図書館と其事業東京市立日比谷図書館自第46号 (昭和3･7) 至第76号 (昭和14･3) 『市立図書館と其事業』の改題

OPC 6 東京地方改良協会会報東京地方改良協会自第18号 (昭和3･6) 至第79号 (昭和13･10) 以後､『地方改良』と改題

OPT 42 東京都オリンピック時報東京都オリンピック準備事務局自第1巻第1号 (昭和35･6) 至第5巻第3号 (昭和39･3)

OPT 41-6 東京都議会月報東京都議会事務局調査課自第1号 (昭和23･4) 至第218号 (昭和45･3)

OPT 41-1 東京都自治月報東京都総務局行政課自第15号 (昭和24･7) 至第55号 (昭和31･3)

OPT 43 東京都養育院月報東京都養育院自第451号 (昭和24･7) 至第530号 (昭和31･1) 『救護事業』の改題

OPT 26 東京の貿易東京市自第1巻第1号 (昭和13･8) 至第4巻第7号 (昭和16･4)

OPT 20 東京物価調日本銀行調査局自大正14年2月中至昭和21年中その後､『東京卸売物価指数』と改題

OPT 14 統計日本統計協会自第9号 (昭和22･12) 至昭和24年6月号『大日本統計協会雑誌』の改題

OPT 14 統計日本統計協会自第1巻第1号 (昭和25･6) 至第6巻第12号 (昭和30･12) および､最近3年分

OPT 16 統計月報総理庁統計局自第1号 (昭和22･8) 至第72号 (昭和30･12)

OPT 41-3 統計月報東京都総務局統計課自第1号 (昭和25･1) 至第24号 (昭和27･8)

OPO 8-1 統計時報大阪市行政局自第1号 (昭和23･6) 至第75号 (昭和30･12)

OPT 17 統計時報国勢院自第1号 (大正10･11) 至第96号 (昭和14･12)

OPT 19 統計集誌東京統計協会自第262号 (明治36･1) 至第754号 (昭和19･6)

OPK 61 統計情報神戸市総務局統計課自第6号 (昭和23･1) 至第56号 (昭和26･3) 以後､『神戸市統計月報』と改題

OPT 19-3 統計東京東京都総務局統計部, 東京都統計協会自第1巻第1号 (昭和27･12) 至第28号 (昭和30･12)

OPT 19-1 統計横浜横浜市総務局自第3号 (昭和24･3) 至第52号 (昭和30･12)

OPD 19 同志社法学同志社法学会最近3年分

OPT 53-1 東商東京商工会議所自創刊 [38] 号 (昭和25･5) 至第102号 (昭和30･12) 『東商時報』の改題

OPT 53-1 東商時報東京商工会議所自第24号 (昭和24･3) 至第37号 (昭和25･4) 以後､『東商』と改題

OPT 44 統制経済統制経済編輯所自第1巻第2号 (昭和15･10) 至第8巻第4号 (昭和19･4)

OPT 12-4 東北開発研究東北経済開発センター自第1巻第1号 (昭和37･1)

OPT 12-2 東北研究東北開発研究会自第1巻第1号 (昭和26･3) 至第11巻第5号 (昭和36･11)

OPT 13 東北産業研究東北産業科学研究所自第1号 (昭和16･4) 至第10号 (昭和18･10)

OPT 57 週刊東洋経済東洋経済新報社最近1年分『週刊東洋経済新報』の改題

OPT 58 東洋経済統計月報東洋経済新報社自第1巻第1号 (昭和14･4) 至第15巻第12号 (昭和30･12) および､最近3年分

OPT 57 東洋経済新報東洋経済新報社自第1067号 (大正12･10) 至第2707号 (昭和30･12) 途中より､『週刊東洋経済新報』と改題｡以後､『週刊東洋経済』と改題

OPE 3 道路道路研究会自第1巻第1号 (大正11･7) 至第5巻第3号 (大正15･3) 以後､『都市工学』と改題

OPD 18 道路の改良道路改良会自第9巻第1号 (昭和2･1) 至第26巻第7号 (昭和19･7)

OPT 19-2 時の法令雅粒社自第84号 (昭和28･1) 至第192号 (昭和30･12) および､最近3年分『旬刊時の法令解説』の改題

OPT 19-2 旬刊時の法令解説印刷庁自第1号 (昭和25･11) 至第83号 (昭和27･12) 以後､『時の法令』と改題

OPH 17-1 都市開発補償研究会自第7巻第75号 (昭和44･7) 至第12巻第129号 (昭和49･1) 『補償研究』の改題

OPT 43-2 都市科学東京都市科学振興会自第28巻第10号 (昭和58･10) 至1993年度『都政』の改題

OPT 47-2 都市監査全国都市監査委員協議会自第16号 (昭和31･9) 至第83号(平成10･3) 『会報』の改題

OPT 49 都市教育東京市教育会自第82号 (大正元･7) 至第237号 (大正13･9) 『東京市教育会雑誌』の改題

OPT 46-2 都市計画日本都市計画学会自第1号 (昭和27･8)

OPT 46-3 都市経済研究都市経済研究所自第1巻第1号 (昭和38･7) 至第2巻第3号 (昭和40･12)

都市研究近畿都市学会自第1号 (平成13･10)

OPT 47 都市研究兵庫県都市研究会自第1巻第1号 (大正14･2) 至第33号 (昭和14･9)

OPT 47-1 都市公園東京都公園協会自第1号 (昭和31･3)

OPE 3 都市工学道路協会自第5巻第4号 (大正15･4) 至第8巻第11号 (昭和4･11) 『道路』の改題｡その後､『エンジニアー』と合併

OPT 48 都市公論都市研究会自第2巻第7号 (大正8･7) 至第28巻第2号 (昭和20･2)

OPT 52-2 都市再開発全国都市再開発促進連盟自第19号 (昭和38･5) 至第121号(平成13･3) 『不燃都市』の改題

OPT 52-3 都市政策神戸都市問題研究所自第1号 (昭和50･11)

OPU 2 都市政策研究福岡アジア都市研究所自第1号 (平成18･4) 『URC都市科学』の改題

OPT 52-1 都市清掃都市清掃協会自第2号 (昭和24･4) 至第108号 (昭和52･8)

OPT 53 都市創作都市創作会自第1巻第3号 (大正14･11) 至第6巻第3号 (昭和5･4)

OPT 46 都市美都市美協会自第4号 (昭和8･4) 至第18号 (昭和11･12)

OPT 46-1 都市不燃化都市不燃化期成同盟自第1号 (昭和24･2) 至第97号 (昭和34･10)

OPT 50 都市問題東京市政調査会自第1巻第1号 (大正14･5)

OPT 51 都市問題関係雑誌記事索引東京市政調査会市政専門図書館自昭和25年1月至昭和49年1月

OPT 51 都市問題関係新文献東京市政調査会市政専門図書館自昭和4年11･12月分至昭和20年2月号

OPT 51-1 都市問題研究都市問題研究会自第1集 (昭和24･2)

OPT 51 都市問題索引･新着図書東京市政調査会図書室自大正14年1月分至大正15年10月

OPT 51 図書室月報東京市政調査会自大正15･12月至昭和5･1月

OPT 52 都市連盟日本都市連盟自第1巻第1号 (昭和23･5) 至第5巻第6号 (昭和27･6)

OPT 43-2 都政都政調査会自第1巻第1号 (昭和31･1) 至第28巻第9号 (昭和58・9) 以後､『都市科学』と改題

OPT 45 都政週報東京都自第1号 (昭和18･7) 至第60号 (昭和19･12) 『市政週報』の改題

OPT 43-1 月刊都政人都政人協会自昭和24年8月号至第55巻第12号 (平成3･12)

OPT 43-3 都政新潮都政出版社自第26号 (昭和33･5) 至第73号 (昭和40･12)

OPT 45-1 都政通信 TOSEI TSUSHIN　佐野要助, 田中勝治, 小林健三自第1巻第1号 (昭和22･10) 至第21巻第12号 (昭和41･12)

OPT 13-1 土地住宅総合研究日本土地住宅問題研究所自第1号 (昭和39･9) 至第45号 (昭和56･1)

OPT 13-2 土地住宅問題土地住宅問題研究センター自第1号 (昭和49･9) 至第165号 (昭和63･6)

OPT 12-3 都道府県展望全国知事会自第1号 (昭和33･9)

OPD 15 土木学会誌土木学会自第18巻第3号 (昭和7･3) 至第40巻第12号 (昭和30･12)

OPN 6 内外社会問題調査資料内外社会問題調査所自第28号 (昭和4･3) 至第457号 (昭和16･4) 『労働事情』と合併｡以後､『内外労働週報』と改題

OPN 6 内外労働週報内外労働研究所自第458号 (昭和16･6) 至第603号 (昭和１9･4) 『内外社会問題調査資料』の改題

OPN 8 内務厚生時報内務省･厚生省自第3巻第5号 (昭和13･5) 至第9巻第11号 (昭和19･11) 『内務時報』の改題

OPN 8 内務時報内務大臣官房文書課自第242号 (大正13･7) 至第834号 (昭和10･12), 自第1巻第1号 (昭和11･1) 至第3巻第4号 (昭和13･4) 以後､『内務厚生時報』と改題

OPN 7 内務時報内務大臣官房文書課自第1号 (昭和21･8) 至第17号 (昭和22･12)

OPC 3 内務資料 [満洲国] 総務庁地方処自第3巻第9号 (康徳6(1939)･9) 至第3巻第11号 (康徳6･11)

OPC 3 内務資料月報興亜印刷支局自第1巻第1号 (康徳4(1937)･7) 至第3巻第8号 (康徳6(1939)･8) 以後､『内務資料』と改題

OPN 3-1 名古屋市統計資料月報名古屋市総務局統計課自第3号 (昭和23･6) 至第91号 (昭和30･12)

OPN 4 名古屋商業会議所月報名古屋商業会議所自第225号 (大正15･4) 至第243号 (昭和2･12) 以後､『名古屋商工会議所月報』と改題

OPN 3-2 名古屋商工名古屋市経済局自第6巻第1号 (昭和25･1) 至第46巻第2号(平成3･3)

OPN 4 名古屋商工会議所月報名古屋商工会議所自第244号 (昭和3･1) 至第365号 (昭和14･4), 自第111号 (昭和26･12) 至第155号 (昭和30･12) 『名古屋商業会議所月報』の改題

OPN 2-1 名古屋大学法政論集名古屋大学法学部最近3年分

OPN 3-3 名古屋都市センター機関誌名古屋都市センター自第1号 (平成5･3) 至第3号 (平成6･4) 以後､『アーバン･アドバンス』と改題

OPN 10-1 日本瓦斯協会誌日本瓦斯協会自第1巻第1号 (昭和23･7) 至第8巻第12号 (昭和30･12) その後､『日本ガス協会誌』と改題

OPN 10-1 日本ガス協会誌日本ガス協会最近3年分『日本瓦斯協会誌』の改題

OPC 21-1 日本銀行調査季報日本銀行最近1年分

OPK 41 日本建築学会論文集日本建築学会自第32号 (昭和22･6) 至第50号 (昭和30･3) 『建築学会論文集』の改題

OPN 18 日本公衆保険協会雑誌日本公衆保険協会自第1巻第2号 (大正14･9) 至第6巻第7号 (昭和5･7)

OPN 19 日本農業全国農業会自第3巻第12号 (昭和21･12) 至第5巻第6号 (昭和24･6)

OPN 12 日本評論日本評論社自第10巻第10号 (昭和10･10) 至第23巻第2号 (昭和23･2)

OPN 19-1 日本労働協会雑誌日本労働協会自第1巻第1号 (昭和34･4) 至第31巻第12号 (平成元･12) 以後､『日本労働研究雑誌』と改題

OPN 19-1 日本労働研究雑誌日本労働研究機構自第32巻第1号 (平成2･1) 『日本労働協会雑誌』の改題

NIRA政策研究総合研究開発機構自第17巻第1号 (平成16･1) 至第19巻第3号 (平成18･3)

OPN 21 農業経済研究日本農業経済学会 (農業経済学会) 自第18巻第2号 (昭和17･9) 至第28巻第4号 (昭和32･2) および､最近3年分

OPN 22 農業綜合研究農林省農業綜合研究所自第2巻第2号 (昭和23･4) 至第3巻第4号 (昭和24･10) 以後､『農業総合研究』と改題

OPN 22 農業総合研究農林省農業総合研究所自第4巻第1号 (昭和25･1) 至第9巻第4号 (昭和30･10) 『農業綜合研究』の改題

OPN 23 農業と経済富民協会 (農業と経済社) 自第1巻第1号 (昭和9･4) 至第21巻第12号 (昭和30･12) および､最近3年分

OPN 25 農商時報農林省自第3巻第21号 (昭和18･11) 至第4巻第9号 (昭和19･9) 『農林時報』の改題｡以後､再び『農林時報』と改題

OPN 27 農政評論毎日新聞社自第1巻第3号 (昭和22･4) 至第3巻第4号 (昭和24･4)

OPN 29 農村工業農村工業協会自第3巻第1号 (昭和11･1) 至第11巻第7号 (昭和19･9)

OPN 24 農務時報農林省農務局農政課自第1号 (昭和3･10) 至第146号 (昭和15･11)

OPN 26-1 能率東京都知事室能率部自第1巻第1号 (昭和25･1) 至第11巻第3号 (昭和35･1)　以後､『行政管理』と改題

OPN 25 農林時報農林省自第1巻第1号 (昭和16･1) 至第3巻第20号 (昭和18･10) 以後､『農商時報』と改題｡さらに､再び､『農林時報』と改題｡自第5巻第1号 (昭和21･8) 至第14巻第12号 (昭和30･12)

農林水産政策研究農林水産省農林水産政策研究所最近3年分

OPH 4 8000万人白鴎社自第1巻第1号 (昭和22･11) 至第3巻第1号 (昭和24･2)

OPH 1 汎交通帝国鉄道協会誌帝国鉄道協会自第38巻第4号 (昭和12･4) 至第50巻第10号 (昭和25･5) 『帝国鉄道協会会報』の改題

OPH 1-1 阪大法学大阪大学法学部最近3年分

OPH 5 一橋論叢一橋大学一橋学会自第1巻第1号 (昭和13･1) 至第34巻第6号 (昭和30･12) および､最近3年分

OPH 5-2 人と国土国土計画協会自第3巻第5号 (昭和53･1) 至第27巻第1号(平成13･5) 以後､『人と国土21』と改題

OPH 5-2 人と国土21 国土計画協会自第27巻第2号(平成13･7) 『人と国土』の改題

OPH 20 評論･社会科学同志社大学人文学会最近3年分

季刊広島人広島地域社会研究センター最近3年分

OPF 2 風致東京府自第1巻第2号 (昭和9･11) 至第2巻第7号 (昭和10･7)

OPF 1 風致東京府風致協会連合会自第1巻第1号 (昭和11･4) 至第4巻第4号 (昭和14･12)

OPS 27 月刊福祉全国社会福祉協議会自第44巻第1号 (昭和36･1) 『社会事業』の改題

OPB 3 物価及賃金統計月報商工大臣官房調査課自第1号 (昭和15･10) 至第22号 (昭和17･7)

OPF 3 復興情報戦災復興院自第2巻第1号 (昭和21･1) 至第2巻第11号 (昭和21･12)

OPF 4 不動産研究日本不動産研究所自第1巻第2号 (昭和34･10) 至第21巻第4号 (昭和54･10) 以後､『季刊不動産研究』と改題

OPF 4 季刊不動産研究日本不動産研究所自第22巻第1号 (昭和54･12) 『不動産研究』の改題

OPT 52-2 不燃都市東京不燃都市建設促進会自第1号 (昭和35･3) 至第18号 (昭和38･3) 以後､『都市再開発』と改題

OPT 51 文献情報東京市政調査会市政専門図書館自昭和49年2月受入

OPB 1-1 防災東京連合防火協会編纂部自第1巻第1号 (昭和22･10) 至第173号 (昭和51･12)

OPH 8 法学協会雑誌東京大学 (東京帝国大学) 自第28巻第1号 (明治43･1) 至第72巻第6号 (昭和30･9) および､最近3年分

OPH 7 法学研究慶応大学法学部最近3年分

OPH 9-1 法学雑誌大阪市立大学法学会最近3年分

OPH 9-2 法学志林法政大学法学志林協会最近3年分

OPH 9 法学論叢 (京都帝国大学法科大学) 京都大学法学会 (京都法学会) 自第1巻第1号 (大正8･1) 至第61巻第6号 (昭和31･3) および､最近3年分『京都法学会雑誌』の改題

OPT 42-1 法学会雑誌首都大学東京都市教養学部法学系 / 東京都立大学法学部最近3年分

OPH 6 京城帝国大学法学会論集京城帝国大学法学会自第14冊第1号 (昭和18･2) 至第15冊第2号 (昭和19･5)

OPB 1 防空大日本防空協会自第5巻第8号 (昭和18･8) 至第7巻第1号 (昭和20･1) 『防空事情』の改題

OPB 1 防空事情大日本防空協会自第1巻第1号 (昭和14･10) 至第5巻第3号 (昭和18･3) その後､『防空』と改題

OPH 11 法経会論叢北海道帝国大学法経会自第7輯 (昭和14･3) 至第11輯 (昭和20･2)

OPH 17 法政研究九州大学法政学会自第3巻第1号 (昭和7･12) 至第24巻第4号 (昭和33･3) および､最近3年分

OPK 57-3 北九州大学法政論集北九州大学法学会『北九州大学法政論集』(よみ：きたきゅうしゅうだいがくほうせいろんしゅう)を見て下さい

OPH 19-2 法と政治関西学院大学法政学会最近3年分

OPH 13 方面時報東京市社会局自第2巻第6号 (大正14･10) 至第3巻第1号 (大正15･2)

OPH 15 法律時報日本評論社自第1巻第1号 (昭和4･12)

OPS 13 補習教育実業補習教育研究会自第59号 (昭和3･1) 至第104号 (昭和6･10) 以後､『青年教育』と改題

OPH 17-1 補償研究補償研究会自第6巻第60号 (昭和43･4) 至第7巻第74号 (昭和44･6) 以後､『都市開発』と改題

OPH 10-8 北海道自治研究北海道地方自治研究所最近3年分

季刊まちづくり学芸出版社自第1号(平成15･12)

OPC 13-1 町と生活東京都自治振興会自第6巻第10号 (昭和36･10) 至第12巻第9号 (昭和42･9) 『町会』の改題

OPM 11 三田学会雑誌慶応義塾経済学会自第19巻第1号 (大正14･1) 至第48巻第12号 (昭和30･12) および､最近3年分

OPM 12 三田評論慶応義塾自第530号 (昭和17･1) 至第549号 (昭和18･11)

OPS 31 民主主義科学民主主義科学者協会自第1巻第1号 (昭和21･3) 至第1巻第5号 (昭和21･10) 以後､『社会科学』と改題

OPM 15-1 武蔵大学論集武蔵大学経済学会最近3年分

OPM 13 文部科学時報文部科学省最近3年分『文部時報』の改題

OPM 13 文部時報文部省自第141号 (大正13･7) 至第940号 (昭和30･12) その後､『文部科学時報』と改題

OPM 14 文部統計速報文部省調査局統計課自第1号 (昭和22･3) 至第77号 (昭和30･12)

OPR 6 闇価格調査戦後物価調査日本商工経済会自昭和21年3月現在至昭和22年3月分『闇物価又ハ自由価格調査』の改題｡以後､『流通価格調査』と改題

OPR 6 闇価格又ハ自由価格調査戦後物価調査日本商工経済会自昭和20年11月現在至昭和2１年2月現在以後､『闇価格調査』と改題

OPU 2 URC都市科学福岡都市科学研究所自第1号(平成元･3)至第59号(平成16) その後､『都市政策研究』と改題

OPY 2-1 横浜市立大学論叢社会科学系列横浜市立大学学術研究会最近3年分

OPZ 16 ランドスケープ研究日本造園学会最近3年分『造園雑誌』の改題

OPC 27-1 リサーチ中国中国地方総合研究センター自第486号 (平成2･2)至第578号（平成9･9) 『中国地方総合調査月報』の改題

OPR 3 立教経済学研究立教大学経済学研究会最近3年分

OPR 4 立法と調査参議院事務局企画調整室自第9号 (昭和40･7)

OPR 5-1 立命館法学立命館大学法学会最近3年分

OPR 6 流通価格調査戦後物価調査日本商工会議所自昭和22年2･3月分追補至昭和22年5月分『闇価格調査』の改題

OPR 2 りんちょう臨時行政調査会事務局自第1号 (昭和56･5) 至第20号 (昭和57･12)

OPR 2-1 臨調ニュース丸山康雄事務所自第1号 (昭和56･3) 至第37号 (昭和58･4)

OPR 1 月刊列国政策彙報内閣調査局自第1号 (昭和10･11) 至第2巻第11号 (昭和12･11) その後､『資源』と合併し､『企画』と改題

OPR 1-1 レファレンス国立国会図書館調査及び立法考査局自第2号 (昭和26･6)

OPR 12 労働科学日本労働科学研究所自第17巻第10号 (昭和15･10) 至第22巻第3号 (昭和21･10) 『産業医学』の改題

OPR 12 労働科学研究労働科学研究所自第1巻第1号 (大正13･7) 至第16巻第11号 (昭和14･12) 以後､『産業医学』と改題

OPR 12-1 労働関係民事裁判判例集最高裁判所事務総局自第1巻第1号 (昭和25年度) 至第6巻第6号 (昭和30年度)

OPR 9 労働月報大阪市社会部調査課自第81号 (昭和3･1) 至第235号 (昭和17･4)

OPK 54 労働時報社会局第一部自第2巻第1号 (大正14･1) 至第19巻第1号 (昭和17･10) 以後､『勤労時報』と改題

OPR 10 労働時報労働省自第1巻第1号 (昭和23･3) 至第8巻第12号 (昭和30･12)

OPR 11 労働情勢東京都労働局労働組合課自 [昭和23年] 1月 (昭和23･2) 至 [昭和24年] 8月

OPR 7 週刊労働調査労働経済研究所自第1巻第1号 (昭和21･9) 至第2巻第27号 (昭和22･7)

OPR 7-1 労働調査労働調査協議会, 関西労働調査会議自第14号 (昭和28･1) 至第25号 (昭和28･12) 『調査月報』の改題

OPR 18 労働統計月報東京市電気局庶務課自大正15年8月分至第201号 (昭和18･4)

OPR 16 労働統計月報内閣統計局自第1号 (昭和14･9) 至第49号 (昭和18･11)

OPR 17 労働統計月報労働省労働統計調査局自第1号 (昭和23･1) 至第12号 (昭和23･12)

OPR 15-1 労働統計調査月報労働省, 労働省労働統計調査局自第1巻第1号 (昭和24･2) 至第7巻第12号 (昭和30･12)

OPR 8 労働評論労働協会自第1巻第1号 (昭和21･7) 至第5巻第12号 (昭和25･11)

OPR 13 労働問題研究中央労働学園自第1号 (昭和21･10) 至第49号 (昭和26･4)

OPW 1-1 早稲田政治経済学雑誌早稲田大学政治経済学会最近3年分

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