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 市政専門図書館で所蔵する和雑誌タイトル一覧です。ご利用にあたっては、所蔵する巻・号(年月)に注意して下さい。

市政専門図書館 和雑誌タイトル一覧

雑誌記号 雑誌番号 雑誌名 編者 所蔵年 注記
OPN3-3アーバン・アドバンス名古屋都市センター自第4号 (平成6・11) 『名古屋都市センター機関誌』の改題
RCD Newsletter分権型政策制度研究センター自第1号 (平成17・9)
RPレビュー日本政策投資銀行地域政策研究センター最近3年分
OPA1-5明るい市政横浜市政調査会自第15号 (昭和38・8) 至第30号 (昭和45・7)
OPA1朝日評論朝日新聞東京本社自第1巻第1号 (昭和21・3) 至第5巻第12号 (昭和25・12)
OPA2新しい教育と文化日本教職員組合自第1巻第1号 (昭和22・11) 至第3巻第4号 (昭和24・5)
ECPR(Ehime Center for Policy Recearch)えひめ地域政策研究センター自Vol.11 (平成15・9)
OPU1運輸調査月報運輸調査局自第1巻第1号 (昭和22・7) 至第2巻第6号 (昭和23・6) 以後、『運輸と経済』と改題
OPU1運輸と経済運輸調査局自第3巻第1号 (昭和22・7) 『運輸調査月報』の改題
AGINGエイジング総合研究センター最近3年分
OPE2週刊 エコノミスト毎日新聞社 (大阪毎日新聞社)自第1年第1号 (大正12・4) 至第21年第4号 (昭和18・1) 以後、『経済毎日』と改題。 更に、再び、本誌名に改題 自第24年第4号 (昭和21・2) 至第33年第52号 (昭和30・12) および、最近3年分
OPG7-1SD21月刊 社会民主社会民主党全国連合機関紙宣伝委員会最近1年分
OPE3エンジニアー都市工学社自第11巻第1号 (昭和7・1) 至第15巻第164号 (昭和11・9)『道路』、『都市工学』の改題
OPO5-2大阪経大論集大阪経大学会最近3年分
OPO8大阪市生活必需品価格指数月報大阪市社会部庶務課自第2号 (昭和12・9・16調) 至第10号 (昭和13・5・16調)『生活必需品価格指数月報 (大阪市) 』の改題 。その後、『大阪市生活用品小売価格指数月報』と改題
OPO8大阪市生活用品小売価格指数月報大阪市総務局統計課自第1号 (昭和12・8) 至第77号 (昭和18・12)『大阪市生活必需品価格指数月報』の改題
OPO8-1[大阪市] 統計時報大阪市行政局『統計時報』を見て下さい
OPO9大阪商工会議所月報大阪商工会議所自第348号 (昭和11・5) 至第435号 (昭和18・8)
OPO9-1[大阪市立大学] 法学雑誌大阪市立大学法学会『法学雑誌』を見て下さい
OPO5-1大阪人大阪都市協会自第2巻第8号 (昭和23・8) 至第9巻第12号 (昭和30・12)その後、『OSAKA-JIN』と改題
OPO5-1OSAKA-JIN大阪都市協会最近1年分『大阪人』の改題
OPO5-5大阪府立大学 経済研究大阪府立大学経済学部最近3年分
OPO4大原社会問題研究所 雑誌大原社会問題研究所自第1巻第1号 (大正12・8) 至第5巻第1号 (昭和2・3)
OPO4月刊 大原社会問題研究所 雑誌大原社会問題研究所自第1巻第1号 (昭和9・7) 至第3巻第8号 (昭和11・8)
OPO2大原社会問題研究所 資料室報大原社会問題研究所自第1号 (大正15・7) 至第33号 (昭和9・6)
OPO3大原社会問題研究所 資料通報大原社会問題研究所自第1号 (昭和15・3) 至第8号 (昭和17・6)
OPO1大原社会問題研究所 パンフレット大原社会問題研究所自第1号 [(大正11・5)] 至第29号 (昭和 ・ )
OPZ12卸売物価月報商工大臣官房統計課自昭和6年6月至昭和13年5月『卸売物価調査月報』の改題。以後、『全国卸売物価月報』と改題
OPZ12卸売物価調査月報商工大臣官房統計課自昭和5年1月至昭和6年5月『卸売物価統計月報』の改題。以後、『卸売物価月報』と改題
OPZ12卸売物価統計月報農商務大臣官房統計課自大正13年7月至昭和4年12月以後、『卸売物価調査月報』と改題
OPK9改革者政策研究フォーラム最近1年分
OPG2-1外国交通調査資料日本国有鉄道総裁室外務部自第6巻第1号 (昭和27・3) 至第9巻第12号 (昭和30・12)
OPG2-1外国交通調査資料 経営・技術日本国有鉄道総裁室渉外部自第6巻第4・5号 (昭和27・3) 至第7巻第2・3号 (昭和28・3)
OPG2-1外国交通調査資料 経営篇日本国有鉄道総裁室渉外部第6巻第1・2・3号 (昭和27・3)
OPG3外国鉄道調査資料鉄道省運輸局自第7巻第6号 (昭和8・6) 至第17巻第3号 (昭和18・3)
OPG2-2外国の立法国立国会図書館調査及び立法考査局最近3年分
OPK8改造改造社自第10巻第2号 (昭和3・2) 至第36巻第2号 (昭和30・2)
OPK6-2開発研究中国地方総合調査所自第1巻第1号 (昭和29・10) 至第1巻第2号 (昭和30・1)
OPT47-2会報全国都市監査委員協議会自第2号 (昭和28・12) 至第9号 (昭和31・5)その後、『都市監査』と改題
OPK2科学主義科学主義工業社自第9巻第4号 (昭和20・10) 至第10巻第7号 (昭和21・12)『科学主義工業』の改題
OPK2科学主義工業科学主義工業社自第5巻第1号 (昭和16・1) 至第9巻第4号 (昭和20・4)以後、『科学主義』と改題
OPK14河川河川協会自第1巻第1号 (昭和17・1) 至第2巻第6号 (昭和18・6)
OPG5-2ガバナンスぎょうせい自第1号 (平成13・5)『月刊 地方分権』の改題
OPK11官界公論官界公論社自第8巻第85号 (昭和17・7) 至第9巻第100号 (昭和18・11)
OPK65-1環境と公害 都留 重人, 鈴木 武夫, 清水 誠自第22巻第1号 (平成4・9)『公害研究』の改題
OPK12観光日本観光連盟, 国際観光協会自第8巻第1号 (昭和15・1) 至第9巻第1号 (昭和16・2)『国際観光』の改題
OPK12観光日本観光連盟自第1巻第1号 (昭和16・4) 至第3巻第4号 (昭和18・4)『観光』、『観光聯盟情報』の合併
OPK12-1観光 kanko全日本観光連盟自第4号 (昭和22・1) 至第54号 (昭和30・11)
OPK12-2監査全都道府県監査委員協議会連合会自第1号 (昭和24・8) 至第7号 (昭和26・2)以後、『監査と地方自治』と改題
OPK12-4関西大学 商学論集関西大学商学会最近3年分
OPK12-3関西大学 法学論集関西大学法学会最近3年分
OPK12-2監査と地方自治全都道府県監査委員協議会連合会自第8号 (昭和26・4) 至第87号 (昭和32・6)『監査』の改題。以後、『自治監査』と改題
OPS66関西学院 商学論究関西学院大学商学研究会自第25号 (昭和17・3) 至第9巻第12号 (昭和18・12)
OPG9議会資料報東京都議会議会局法制部自第1号 (昭和42・4) 至第36号 (昭和45・2)
OPG8-1議会と共産党日本共産党中央委員会自第1号 (昭和34・10) 至第28号 (昭和37・1)以後、『議会と自治体』と改題
OPG8-1議会と自治体日本共産党中央委員会自第29号 (昭和37・2) 至第260号 (昭和55・6)『議会と共産党』の改題。以後、『暮らしと政治』と改題
OPC5-8議会と住民民主社会党地方議会対策特別委員会自第1号 (昭和36・6) 至第3号 (昭和36・10)その後、『資料 地方自治と民社党』と改題
OPK53企画企画院自第1巻第1号 (昭和13・1) 至第5巻第12号 (昭和18・6)『資源』と『月刊 列国政策彙報』との合併
OPN26-1季刊 行政管理東京都職員研修所『季刊 行政管理』(よみ:ぎょうせいかんり)を見て下さい
OPG14-3季刊 行政管理研究行政管理研究センター『季刊 行政管理研究』(よみ:ぎょうせいかんりけんきゅう)を見て下さい
OPK26季刊 経済学論集東京大学経済学会『季刊 経済学論集』(よみ:けいざいがくろんしゅう)を見て下さい
OPK50-1季刊 経済研究大阪市立大学経済研究会『季刊 経済研究』(よみ:けいざいけんきゅう)を見て下さい
OPK36季刊 経済思潮実業の日本社『季刊 経済思潮』(よみ:けいざいしちょう)を見て下さい
OPK74-1季刊 国土国土計画協会『季刊 国土』(よみ:こくど)を見て下さい
OPK76-1季刊 国民経済国民経済研究協会『季刊 国民経済』(よみ:こくみんけいざい)を見て下さい
OPJ4-5季刊 自治体学研究神奈川県自治総合研究センター・研究部『季刊 自治体学研究』(よみ:じちたいがくけんきゅう)を見て下さい
OPK53-5季刊 自治と分権自治労連・地方自治問題研究機構『季刊 自治と分権』(よみ:じちとぶんけん)を見て下さい
OPS22-1季刊 社会学東京社会学研究所『季刊 社会学』(よみ:しゃかいがく)を見て下さい
OPK53-3季刊 社会保障研究社会保障研究所『季刊 社会保障研究』(よみ:しゃかいほしょうけんきゅう)を見て下さい
OPD1季刊 大学帝国大学新聞社出版部『季刊 大学』(よみ:だいがく)を見て下さい
OPC5-7季刊 地方自治の窓地方自治協会『季刊 地方自治の窓』(よみ:ちほうじちのまど)を見て下さい
OPC27-1季刊 中国総研中国地方総合研究センター『季刊 中国総研』(よみ:ちゅうごくそうけん)を見て下さい
季刊 広島人広島地域社会研究センター『季刊 広島人』(よみ:ひろしまじん)を見て下さい
OPF4季刊 不動産研究日本不動産研究所『季刊 不動産研究』(よみ:ふどうさんけんきゅう)を見て下さい
季刊 まちづくり学芸出版社『季刊 まちづくり』(よみ:まちづくり)を見て下さい
OPK52企業と社会同文館自創刊号 (大正15・4) 至第24号 (昭和3・3)
OPK57-2北九州産業社会研究所紀要北九州大学産業社会研究所最新3年分
OPK57-3北九州大学 法政論集北九州大学法学会最新3年分
OPT43救護事業東京市養育院自第421号 (昭和12・3) 至第425号 (昭和13・7)『東京市養育時報』の改題。その後、『東京都養育院月報』と改題
OPK104九州経済調査月報九州経済調査協会自第41巻第1号 (昭和62・1)『九州経済統計月報』の改題
OPK104九州経済統計月報九州経済調査協会自第6巻第1号 (昭和27・1) 至第40巻第12号 (昭和61・12)以後、『九州経済調査月報』と改題
OPK98教育岩波書店自第1巻第1号 (昭和8・4) 至第12巻第3号 (昭和19・3)
OPK98-4教育国土社自第15号 (昭和28・1) 至第53号 (昭和30・12) および、最近3年分
OPK98-2教育委員会月報文部省調査普及局地方連絡課自第2巻第1号 (昭和25・8)
OPK99教育界日本教育会自第806号 (昭和21・9) 至第810号 (昭和22・3)『大日本教育』の改題
OPK98-6教育行政港出版合作社自第7号 (昭和28・10) 至第16号 (昭和29・7)
OPK98-3教育じほう東京都教育庁調査課自第48号 (昭和27・1) 至第264号 (昭和44・12)
OPK98-1月刊 教育調査文部省調査普及局自第2号 (昭和25・6) 至第10号 (昭和26・4)
OPK99-1教育統計文部省調査普及局統計課自第6号 (昭和26・7) 至第44号 (昭和31・12)『教育統計月報』の改題
OPK99-1教育統計月報文部省調査普及局統計課自第1号 (昭和25・11) 至第5号 (昭和26・6)以後、『教育統計』と改題
OPK98-5教育評論日本教職員組合最近3年分
OPN26-1行政管理東京都企画室自第11巻第4号 (昭和35・7) 至第33巻第2号 (昭和57・3)『能率』の改題。以後、『季刊 行政管理』と改題
OPN26-1季刊 行政管理東京都職員研修所自第33巻第3号 (昭和57・6)至第44巻4号(平成6・3)『行政管理』の改題
OPG14-2行政管理研究行政管理庁行政管理問題研究会自第1号 (昭和51・2) 至第5号 (昭和53・1)
OPG14-3季刊 行政管理研究行政管理研究センター自第1号 (昭和53・3)
OPG15行政裁判月報最高裁判所事務局行政部自第1号 (昭和23・3) 至第24号 (25・5)
OPG16行政裁判所判決録行政裁判所自第35輯第1号 (大正13・3) 至第54輯第2巻 (昭和18・4)
OPG14-1行政事件裁判例集最高裁判所事務総局行政局自第1巻第1号 (昭和25・1) 至第41巻第12号 (平成3・12)
OPG17行政と経営行政調査協会自昭和36年第1号 (昭和36・2) 至第24号 (昭和41・10)以後、『行政の研究』と改題
OPG17行政の研究行政調査協会自第25号 (昭和42・1) 至第30号 (昭和44・7) 『行政と経営』の改題
OPG15-1行政評価月報総務省行政評価局最近3年分
OPK102[京都市] 調査統計月報京都市総務局統計課『調査統計月報』を見て下さい
OPK102京都市統計月報京都市総務局統計課自第3号 (昭和23・9) 至第19号 (昭和25・3) 以後、『調査統計月報』と改題
OPK101-1京都商工情報京都市産業局商工課自第15号 (昭和28・9) 至第100号 (昭和48・11)
OPH9京都帝国大学 法科大学 法学論叢京都法学会『法学論叢』を見て下さい
OPK100京都法学会雑誌京都法学会自第4巻第1号 (明治42・1) 至第13巻第12号 (大正7・12)以後、『法学論叢』と改題
OPK58金融統計月報日本銀行統計局自第16号 (昭和22・10) 至第69号 (昭和27・12)以後、『経済統計月報』と改題
OPK54勤労時報厚生省勤労局自第19巻第11号 (昭和17・11) 至第20巻第3号 (昭和18・3)『労働時報』の改題
OPK97区画整理土地区画整理研究会自第1巻第1号 (昭和10・10) 至第9巻第6号 (昭和19・1)
OPK97区画整理土地区画整理研究会自第1巻第1号 (昭和33・1)
OPK97-1区政春秋特別区協議会自第1巻第1号 (昭和28・11) 至第22号 (昭和41・12)
OPG8-1暮らしと政治日本共産党中央委員会自第261号 (昭和55・7) 至第350号 (昭和62・2) 『議会と自治体』の改題。 以後、さらに、『暮らしと政治 議会と自治体』と改題
OPG8-1暮らしと政治 議会と自治体日本共産党中央委員会自第351号 (昭和62・7) 至第426号 (平成5・3) 『暮らしと政治』の改題
OPC23経営資料東京市電気局庶務課調査掛自第13巻第3号 (昭和7・6) 至第13巻第8号 (昭和7・11)『調査資料』の改題。以後、再び、『調査資料』と改題
OPK18-1計画行政日本計画行政学会自第1号 (昭和53・11)
OPK18計画評論都市計画協会自第1号 (昭和45・6) 至第15号 (昭和53・5)
OPK23経済安定資料経済安定本部情報部自第1集 (昭和22・12) 至第24集 (昭和25・4) 以後、『経済月報』と改題
OPK31-1経済科学名古屋大学経済学会最近3年分
OPK24経済学研究九州帝国大学経済学会自第2巻第1号 (昭和6・3) 至第14巻第2号 (昭和23・12)
OPK27経済学雑誌大阪市立大学 (大阪商科大学経済研究所・大阪商科大学経済研究会) 自第1巻第1号 (昭和12・4) 至第33巻第6号 (昭和30・12) および、最近3年分『経済時報』と『大阪商科大学経済研究年報』との合併
OPK77経済学 商業学 国民経済雑誌神戸高等実業学校『経済学 商業学 国民経済雑誌』(よみ:こくみんけいざいざっし)を見て下さい
OPK77経済学 商業学 国民経済雑誌神戸高等商業学校自第1巻第1号 (明治39・6) 至第38巻第6号 (大正14・6)以後、『国民経済雑誌』と改題
OPK25経済学論集東京帝国大学経済学会自第1巻第1号 (大正11・6) 至第8巻第3号 (昭和5・5) 以後、季刊を月刊に変更 自第1巻第1号 (昭和6・4) 至第23巻第4号 (昭和30・12) その後、『季刊 経済学論集』と改題
OPK26季刊 経済学論集東京大学経済学会最近3年分『経済学論集』の改題
OPD18-1経済学論叢同志社大学経済学会最近3年分
OPK23経済月報経済安定本部自第19集 (昭和25・5) 至第41集 (昭和27・3) 『経済安定資料』の改題
OPK50-1季刊 経済研究大阪市立大学経済研究会最近3年分
OPK36経済思潮実業の日本社自第1輯 (昭和21・9) 至第12輯 (昭和24・10)
OPK30経済時報大阪商科大学経済研究所自第1巻第1号 (昭和4・4) 至第8巻第12号 (昭和12・3)以後、『経済学雑誌』と改題
OPK38経済集誌日本大学商経研究会自第7巻第1号 (昭和9・3) 至第16巻第3号 (昭和18・9)
OPK31-2経済情報東京都経済局自第1号 (昭和30・12) 至第125号 (昭和55・3) 以後、『経済と労働』と改題
OPK36-1経済志林法政大学経済学会最近3年分
OPK30-1経済人関西経済連合会最近3年分
OPK58経済統計月報日本銀行統計局自第70号 (昭和28・1) 至第105号 (昭和30・12) 『金融統計月報』の改題
OPK15-1経済Trend日本経済団体連合会最近3年分
OPK31-2経済と労働東京都労働経済局自55 (昭和55・11) 至2000-2(平成13・3)『経済情報』の改題
OPK29経済評論日本評論社自第1巻第1号 (昭和24・1) 至第42巻第5号 (平成5・5)
OPE2経済毎日毎日新聞社自第21年第5号 (昭和18・2) 至第23年第14号 (昭和20・10) 『エコノミスト』の改題。以後、再び、前誌名に改題
OPK35経済論叢京都大学経済学会, 京都帝国大学経済学会自第1巻第1号 (大正4・7) 至第76巻第6号 (昭和30・12) および、最近3年分
OPK22警察協会雑誌警察協会自第329号 (昭和3・1) 至第524号 (昭和21・10)
OPK21警察研究良書普及会自第1巻第1号 (昭和5・1) 至第26巻第12号 (昭和30・12)
OPH6京城帝国大学 法学会論集京城帝国大学法学会『京城帝国大学 法学会論集』(よみ:ほうがっかいろんしゅう)を見て下さい
OPG7-6下水道協会雑誌日本下水道協会最近3年分
OPO3月刊 大原社会問題研究所 雑誌大原社会問題研究所『大原社会問題研究所 雑誌』(よみ:おおはらしゃかいもんだいけんきゅうしょざっし)を見て下さい
OPK98-1月刊 教育調査文部省調査普及局『月刊 教育調査』(よみ:きょういくちょうさ)を見て下さい
OPG7-2月刊 自治研自治研中央推進委員会事務局『月刊 自治研』(よみ: じちけん)を見て下さい
OPJ2-1月刊 自治フォーラム自治大学校『月刊 自治フォーラム』(よみ: じちふぉーらむ)を見て下さい
OPS103月刊 水道水道社『月刊 水道』(よみ: すいどう)を見て下さい
OPG5-2月刊 地方分権ぎょうせい『月刊 地方分権』(よみ:ちほうぶんけん)を見て下さい
OPC31月刊 中小企業中小企業庁『月刊 中小企業』(よみ:ちゅうしょうきぎょう)を見て下さい
OPT43-1月刊 都政人都政人協会『月刊 都政人』(よみ:とせいじん)を見て下さい
OPS27月刊 福祉全国社会福祉協議会『社会事業』の改題『月刊 福祉』(よみ:ふくし)を見て下さい
OPR1月刊 列国政策彙報内閣調査局『月刊 列国経済彙報』(よみ:れっこくせいさくいほう)を見て下さい
OPK50-3研究年報 経済学東北大学経済学会最近3年分
OPG7現業調査資料鉄道大臣官房調査課自第1巻第3号 (昭和2・10) 至第11巻第5号 (昭和12・9)
OPS25健康保険時報内務省社会局保険部自第1巻第2号 (昭和2・5) 至第15巻第3号 (昭和16・3) 以後、『社会保険時報』と改題
OPK51-1建設月報建設省 (建設院総裁官房弘報課) 自第1巻第1号 (昭和23・1) 至第8巻第6号 (昭和30・12)
OPK51-2建設時報国土建設研究会自第1巻第1号 (昭和24・1) 至第3巻第5号 (昭和26・5)
OPK41建築学会論文集建築学会自第1号 (昭和11・3) 至第31号 (昭和19・7)以後、『日本建築学会論文集』と改題
OPK43建築行政建築行政協会自第1輯第1号 (昭和12・2) 至第7輯第27号 (昭和19・3)
OPK48建築雑誌日本建築学会 (建築学会) 自第31巻第361号 (大正6・1) 至第70集第829号 (昭和30・12) および、最近3年分
建築ジャーナル企業組合建築ジャーナル最近1年分
OPK46建築統計月報商工大臣官房調査課自昭和11年10月至昭和15年11月
OPK47建築と社会日本建築協会自第8輯第1号 (大正14・1) 至第27輯第3号 (昭和19・3)
OPK64公営企業公営企業金融公庫自第1号 (昭和38・3)
OPK63-1公益事業研究公益事業学会自第1巻第1号 (昭和24・3)
OPK63公園緑地公園緑地協会自第1巻第1号 (昭和12・1)
OPK65-2公害宣協社自第1巻第1号 (昭和39・1) 至第2巻第7号 (昭和40・7)
OPK65-1公害研究都留 重人, 戒能 通孝, 庄司 光自第1巻第1号 (昭和46・7) 至第21巻第4号 (平成4・4)以後、『環境と公害』と改題
OPK68工業経済研究工業経済研究会自第1冊 (昭和7・4) 至第7冊 (昭和10・7)
OPK70工業立地日本工業立地センター自第1巻第1号 (昭和37・3) 至第17巻第8号 (昭和53・8)以後、『産業立地』と改題
OPK94公衆衛生日本衛生会自第42巻第1号 (大正13・1) 至第51巻第6号 (昭和8・6)
OPK91厚生厚生行政普及会自第6巻第4号 (昭和26・4) 至第7巻第12号 (昭和27・12)『厚生時報』の改題
OPK92厚生科学厚生科学研究会自第1巻第1号 (昭和15・5) 至第4巻第6号 (昭和18・12月号(19・8刊))
OPK89厚生事業東京府社会事業協会自第24巻第10号 (昭和15・10) 至第28巻第6号 (昭和19・6)『社会福利』の改題
OPK90厚生事業研究大阪府厚生事業協会自第31巻第1号 (昭和18・1) 至第32巻第1号 (昭和19・1)『社会事業研究』の改題
OPK91厚生時報厚生行政研究会自第1巻第1号 (昭和21・8) 至第4巻第12号 (昭和24・12)以後、『厚生』と改題
OPS27厚生問題中央社会事業協会自第26巻第1号 (昭和17・1) 至第28巻第9号 (昭和19・9)『社会事業』の改題。その後、再び『社会事業』と改題
OPK94-1高速道路と自動車高速道路調査会最近3年分『高速道路』の改題
OPK62-1公聴 都民の声と統計東京都都民室公聴部自第1号 (昭和27・4) 至第48号 (昭和30・11)
OPK95交通研究早稲田大学交通政策学会自第9輯 (昭和6・12) 至第26輯 (昭和19・4)
OPK60神戸市生活用品小売価格指数月報神戸市調査課自昭和13年7月至昭和19年1月『生活必需品価格指数月報』の改題
OPK61神戸市統計月報神戸市総務局自第1号 (昭和26・4) 至第123号 (昭和31・12) 『統計情報』の改題
OPK61[神戸市] 統計情報神戸市総務局統計課 『統計情報』を見て下さい
OPK59-1神戸法学雑誌神戸法学会最近3年分
OPK71広報研究全国広報研究会自第68号 (昭和34・6) 至第125号 (昭和39・3)
OPK71-1公法研究日本公法学会自第1号 (昭和24・11)
OPK72公法雑誌佐々木 惣一自第1巻第1号 (昭和10・1) 至第11巻第2号 (昭和25・4)
OPK85公民教育帝国公民教育協会自第2巻第8号 (昭和7・8) 至第12巻第7号 (昭和17・7)
OPK86公務員人事委員会自第1巻第1号 (昭和23・11) 至第10巻第5号 (昭和29・5)
OPZ11小売物価月報商工大臣官房統計課自昭和6年6月至昭和13年5月『小売物価調査月報』の改題。以後、『全国小売物価月報』と改題
OPZ11小売物価調査月報商工大臣官房調査課自昭和5年4月至昭和6年5月以後、『小売物価月報』と改題
OPK96港湾港湾協会自第1巻第1号 (大正12・4)
OPS10-4国学院経済学国学院大学経済学会最近3年分『政経論叢』の改題
OPK74-3国学院法学国学院大学法学会最近3年分
OPK12国際観光国際観光協会自第1巻第3号 (昭和8・7) 至第7巻第4号 (昭和14・10)以後、『観光』と改題
OPK83国策研究会週報国策研究会自第3巻第1号 (昭和16・1) 至第7巻第2号 (昭和20・1)『調査週報』の改題。[以後]、『新国策』と改題
OPK74-1国土国土計画協会自第1号 (昭和26・4) 至第8巻第1号 (昭和33・1)以後、『季刊 国土』と改題
OPK74-1季刊 国土国土計画協会自第8巻第1号 (昭和33・6) 至第30巻第4号 (昭和56・3)『国土』の改題
OPK74国土計画国土計画研究所自第1巻第1号 (昭和17・7) 至第3巻第2号 (昭和19・6)
OPK74-2国土産業経済国土産業経済研究所自第1巻第1号 (昭和37・7) 至第6巻第1号 (昭和42・1)
OPK10-1国土地理院時報建設省国土地理院最近3年分
OPK76国民経済 統計と技術国民経済研究協会自第1巻第1号 (昭和21・10) 至第3巻第8号 (昭和23・8)
OPK77-1国民生活研究国民生活研究所自第1巻第1号 (昭和37・4)
OPK78国立公園国立公園協会自第1巻第1号 (昭和4・3) 至第13巻第4号 (昭和16・4), 自第31号 (昭和27・6) 至第73号 (昭和30・12)
OPK73国家学会雑誌国家学会事務所自第1巻1号 (明治20・3) 至第69号第12号 (昭和31・4) および、最近3年分
OPS2最高裁判所判例集最高裁判所判例調査会自第1巻第1号 (昭和23・1) 至第9巻第14号 (昭和31・3)
OPZ2財政大蔵財務協会自第1巻第1号 (昭和11・10) 至第24巻第13号 (昭和34・12)
OPZ2-1財政金融統計月報大蔵省自第1号 (昭和24・8) 至第60号 (昭和30・12) および、最近3年分
OPZ3財政経済大蔵省理財局自第1巻第1号 (昭和22・2) 至第4巻第8号 (昭和25・8)
OPR12産業医学日本労働科学研究所自第17巻第1号 (昭和15・1) 至第17巻第9号 (昭和15・9)『労働科学研究』の改題。以後、『労働科学』と改題
OPS5産業組合産業組合中央会自第219号 (大正13・1) 至第455号 (昭和18・9)
産業研究高崎経済大学附属産業研究所最近3年分
OPS7産業と教育実業教育振興中央会自第5巻第1号 (昭和13・1) 至第5巻第12号 (昭和13・12)
OPK70産業立地日本立地センター自第17巻第9号 (昭和53・9) 『工業立地』の改題
OPC26-1Crec中部開発センター中部開発センター自第117号 (平成8・12) 『中部開発センター』の改題
OPJ6時事経済問題神戸 正雄自第11冊 (大正12・7) 至第90冊 [(昭和4・2) ]
OPJ6-1時事通信 日刊 行政と法令版時事通信社自第2317号 (昭和28・7) 至第2346号 (昭和28・8) 以後、『時事通信 日刊地方行政版』と改題
OPJ6-1時事通信 日刊 地方行政版時事通信社自第2347号 (昭和28・9) 至第5984号 (昭和44・7)『時事通信 日刊 行政と法令版』の改題。以後、『地方行政』と改題
静岡大学 経済研究静岡大学経済学会最近3年分
静岡大学 法政研究静岡大学法政学会最近3年分
OPS56-1市政全国市長会自第1巻第1号 (昭和27・8)
OPS57市政学会会報大阪商科大学市政学会自第1号 (昭和7・12) 至第3号 (昭和9・8)以後、『市政学会雑誌』と改題
OPS57市政学会雑誌大阪商科大学市政学会自第4号 (昭和11・2) 至第5号 (昭和12・2)『市政学会会報』の改題
OPS59-2市政研究大阪市政調査会自第1巻第1号 (昭和37・9)
OPS59-1市政研究高知市企画室自第1号 (昭和30・1) 至第10号 (昭和41・8)
OPS59市政研究市政研究会自第1巻第1号 (昭和10・9) 至第7巻第6号 (昭和16・12)
OPS60市政研究市政研究部自第1輯 (昭和17・9) 至第3輯 (昭和18・4)
OPS59-3市政研究市政人社第1輯 (昭和9・11)
OPS61市政週報東京市自第1号 (昭和14・4) 至第216号 (昭和18・6)以後、『都政週報』と改題 『市政週報 号外』は図書として受け入れています。 (図書番号 OA-0664)
OPS56-2市政調査神戸市調査室自第1号 (昭和37・8) 至第30号(平成6・3)
OPS60-1市政の窓神戸市政調査会自第1号 (昭和44・2) 至第9号 (昭和47・1)
OPS58市政評論 [内容は漢文] 市政評論社自第4巻第1期 (民国25(1936)・1) 至第5巻第7期 (民国26(1937)・7)
OPJ4-1自治大阪大阪府地方自治振興会最近3年分
OPK12-2自治監査全国都道府県監査委員協議会連合会自第88号 (昭和32・7) 至第93号 (昭和32・12)『監査と地方自治』の改題
OPJ3自治機関自治館自第1号 (明治33・2) 至第540号 (昭和20・2)
OPG7-2月刊 自治研自治研中央推進委員会事務局自第1巻第1号 (昭和34・3)
OPJ2自治研究第一法規自第1巻第1号 (大正14・10)
OPJ2-1自治研修自治大学校自第1号 (昭和29・10) 至第352号 (平成元・3)『地方研修』の改題。以後、『月刊 自治フォーラム』と改題
JICHI-KEN横浜横浜地方自治研究センター自創刊号(平成8・2)至2003年春号(平成15・3)
OPJ4自治公論全国町村長会自第6巻第4号 (昭和9・4) 至第21巻第3号 (昭和29・3)『全国町村長会会報』の改題
OPJ1自治時報地方財政委員会事務局自第1号 (昭和23・3) 至第18巻第3号 (昭和40・3)
OPJ5-2自治春秋第一法規自第15巻第1号 (昭和40・1) 至第21巻第9号 (昭和46・9)
OPJ5自治新誌三省堂自第1号 (明治22・2) 至第30号 (明治23・2)
OPJ4-6自治総研地方自治総合研究所自第1号 (昭和50・1)
OPJ4-5季刊 自治体学研究神奈川県自治総合研究センター・研究部自第24号 (昭和60・3)
自治体法務研究ぎょうせい自第1号 (平成17・5)
OPJ5-1自治特報全国町村会自第1号 (昭和24・7) 至第195号 (昭和28・12)『自治公論』の号外。 以後、『町村週報』と改題
OPK53-5季刊 自治と分権自治労連・地方自治問題研究機構自第1号 (平成12・10) 第1号のみ 『季刊 地方自治』
OPJ2-1月刊 自治フォーラム自治大学校, 地方自治研究資料センター自第353号 (平成元・4) 『自治研修』の改題
OPS42市町村帝国自治研究会自第1巻第1号 (大正14・5) 至第2巻第8号 (大正15・8)
OPS43市町村雑誌市町村雑誌社自第367号 (大正13・7) 至第573号 (昭和16・9)
OPJ4-2自治労調査時報全日本自治団体労働組合自第52号 (昭和32・1) 至第350号 (昭和44・7) 『自治通信』の改題
OPJ4-4自治労通信全日本自治団体労働組合最近3年分
OPS62-1失業対策時報東京都労働局失業対策部自第3巻第1号 (昭和28・1) 至昭和47年第1号 (昭和47・3)
OPS63執務指導通信大阪市自第1巻第1号 (昭和12・6) 至第7巻第3号 (昭和18・11)
OPS45-1市民『市民』編集委員会自第1号 (昭和46・3) 至第19号 (昭和49・5)
OPS46斯民中央報徳会自第20編第1号 (大正14・1) 至第40編第5号 (昭和21・12)
OPS45市民 THE CITIZEN都市協会自第1巻第1号 (大正14・10) 至昭和2年10月
OPS30社会科学改造社自第1巻第1号 (大正14・6) 至第5巻第2号 (昭和4・3)
OPS30-1社会科学同志社大学人文科学研究所最近3年分
OPS31社会科学民主主義科学者協会自第1巻第6号 (昭和21・12) 至第20号 (昭和24・1)『民主主義科学』の改題
OPS31-1社会科学研究東京大学社会科学研究所自第2巻第1号 (昭和25・4)
OPS32社会科学ジャーナル国際基督教大学社会科学研究所最近3年分
OPS22-1季刊 社会学東京社会科学研究所自1 (昭和23・11) 至4 (昭和25・5)
OPS24社会学雑誌日本社会学会自第1号 (大正13・5) 至第76号 (昭和5・8)
OPS23社会学年誌早稲田大学社会学会最近3年分
OPS22-2社会学評論日本社会学会自第1巻第1号 (昭和25・7)
OPS27社会事業社会事業協会自第6巻第10号 (大正12・1) 至第25巻第12号 ([昭和16・12]) 以後、『厚生問題』と改題。 さらに,再び、本誌名に改題 自第29巻第1号 ([昭和21・6]) 至第43巻第12号 (昭和35・12) 以後、さらに、『月刊福祉』と改題
OPS29社会事業彙報中央社会事業協会社会事業研究所自第8巻第10号 (昭和10・1) 至第13巻第8号 (昭和14・11)
OPK90社会事業研究大阪社会事業連盟自第22巻第6号 (昭和9・6) 至第30巻第12号 (昭和17・12)以後、『厚生事業研究』と改題
OPS38社会思潮日本社会党社会思潮編輯局自第1号 (昭和22・2) 至第12号 (昭和23・4)
OPS40社会主義社会主義 政治経済研究所自第1巻第1号 (昭和21・10) 至第2巻第10号 (昭和23・10)
OPS37社会政策時報協調会自第1号 (大正9・9) 至第294号 (昭和21・7)
OPK89社会福利東京府社会事業協会自第18巻第1号 (昭和9・1) 至第24巻第9号 (昭和15・9)以後、『厚生事業』と改題
OPS25社会保険時報保険院社会保険局自第15巻第4号 (昭和16・4) 至第34巻第6号 (昭和35・6)『健康保険時報』の改題
OPK53-3季刊 社会保障研究社会保障研究所自第1巻第1号 (昭和40・6)
OPS35社会問題研究河上 肇自第1号 (大正8・1) 至第98号 (昭和4・10)
OPE2週刊エコノミスト毎日新聞社『週刊 エコノミスト』(よみ:えこのみすと)を見て下さい
OPT57週刊 東洋経済東洋経済新報社『週刊 東洋経済』(よみ:とうようけいざい)を見て下さい
OPT57週刊 東洋経済新報東洋経済新報社『週刊 東洋経済新報』(よみ:とうようけいざいしんぽう)を見て下さい
OPR7週刊 労働調査労働経済研究所『週刊 労働調査』(よみ:ろうどうちょうさ)を見て下さい
OPJ15-1住宅日本住宅協会自第1巻第1号 (昭和27・7)
OPJ16-1住宅金融月報住宅金融公庫総務部最近3年分
OPJ16住宅月報大阪市社会部労働課自第3号 (昭和7・1) 至第52号 (昭和11・2)
OPJ15-2住宅建設大阪住宅建設促進協議会自第1号 (昭和36・11) 至第26号 (昭和48・3)『住宅復興』の改題
OPJ15-4住宅旬報日本住宅協会自第1号 (昭和28・8) 至第144号 (昭和32・12)
OPJ15-2住宅復興大阪住宅復興促進協議会自第3号 (昭和27・5) 至第36号 (昭和36・4) 以後、『住宅建設』と改題
OPS97週報 官報附録[内閣情報部] 自第1号 (昭和11・10) 至第451号 (昭和20・7)
OPJ14-2住民活動新生活運動協会自第1号 (昭和47・12) 至第69号 (平成3・4)
OPJ14-3住民と自治自治体問題研究所自第1巻第7号 (昭和38・12)
OPS99-3首都圏研究首都圏協会自第1号 (昭和32・1) 至[第123号] (平成14・10)
OPJ14-1ジュリスト我妻 栄, 宮沢 俊義自第1号 (昭和27・1)
OPT19-2旬刊 時の法令 解説印刷庁『旬刊 時の法令 解説』(よみ:ときのほうれいかいせつ)を見て下さい
OPJ14常会中央教化団体連合会自第4巻第1号 (昭和17・1) 至第6巻第2号 (昭和19・3)
OPS65商学研究東京商科大学商学研究編輯所自第1巻第1号 (大正10・4) 至第8巻第4号 (昭和4・2)
OPS68商学討究小樽高等商業学校研究室自第10巻上冊 (昭和10・6) 至第17巻下冊 (昭和17・12)
OPS66関西学院 商学論究関西学院商学研究会『関西学院 商学論究』(よみ:かんせいがくいんしょうがくろんきゅう)を見て下さい
OPS67商学論叢立教大学商業研究室自第1号 (昭和5・2) 至第13号 (昭和10・12)
OPS69商業組合商業組合中央会自第1巻第1号 (昭和10・10) 至第9巻第12号 (昭和18・12)
OPS77商工会議所日本商工会議所自第1号 (昭和24・5) 至第52号 (昭和28・7)
OPS75商工行政商工行政社自第2巻第7号 (昭和14・7) 至第3巻第5号 (昭和15・5)
OPS79商工組合商工組合中央会自第1巻第1号 (昭和19・2) 至第1巻第4号 (昭和19・6)
OPS78商工経済東京商工会議所自第1巻第1号 (昭和11・6) 至第17巻第7号 (昭和19・7)
OPS79-1商工指導東京都商工指導所自第34号 (昭和28・4)至第466-2号(平成13・3)
OPS80商工省統計速報商工省商務局統計課自第3号 (昭和21・6) 至第17号 (昭和22・12)
OPS81商工通報商工省自第1号 (昭和15・7) 至第79号 (昭和18・10)
OPS36-3消防国家消防庁消防編集部自第1号 (昭和24・3) 至第8巻第4号 (昭和31・10)
OPT9消防東京府消防協会自第29号 (昭和3・1) 至第72号 (昭和10・3) 『大日本消防』の改題。以後、『帝都消防』と改題
OPS81-2職員研修東京都職員研修所自第1号 (昭和36・3) 至第15巻第4号 (昭和51・3)
OPS82職業職業紹介事業協会名古屋地方支部自第1巻第1号 (昭和9・9) 至第3巻第3号 (昭和11・3)
OPS83職業時報社会局職業課自第1号 (昭和11・10) 至第18号 (昭和13・5)
OPS84職業時報職業紹介事業協会自第1巻第1号 (昭和13・9) 至第7巻第6号 (昭和19・7)『職業紹介』の改題。『職業時報』 (厚生省職業部) と合併
OPS85職業紹介職業紹介事業協会自第1号 (昭和8・11) 至第6巻第7号 (昭和13・7)以後、『職業時報』と改題
OPS90職業紹介公報中央職業紹介事務局自第4号 (大正12・8) 至第152号 (昭和11・7)
OPS88職業紹介時報東京地方職業紹介事務局自第69号 (大正14・8) 至第92号 (大正15・3)
OPT30市立図書館と其事業東京市立日比谷図書館自第1号 (大正10・10) 至第45号 (昭和3・4) 以後、『東京市立図書館と其事業』と改題
OPS55資料旬報経済復興会議編集部自第1号 (昭和22・12) 至第8号 (昭和23・2)
OPC5-8資料 地方自治と民社党民主社会党地方議会対策特別委員会自第5号 (昭和37・6) 至第7号 (昭和37・10) 『議会と住民』の改題。以後、『地方自治と民社党』と改題
OPS48新警察 THE SHINKEISATSU新警察社自第2巻第10号 (昭和22・10) 至第7巻第12号 (昭和27・12)
OPS49新建築新建築社自第21巻第1号 (昭和21・1) 至第23巻第8号 (昭和23・8)
OPJ11人口問題人口問題研究会自第1巻第1号 (昭和10・2) 至第6巻第3号 (昭和18・12)
OPJ12人口問題研究厚生省人口問題研究所自第1巻第1号 (昭和15・4)
OPJ10-2人事院月報人事院事務総局広報局自第4号 (昭和25・8) 至第62号 (昭和30・12) および、最近3年分
OPJ10-1人事行政人事行政学会自第1巻第1号 (昭和25・10) 至第6巻第12号 (昭和30・12)
OPS51-1新市町村建設情報自治省行政局振興課自第1号 (昭和32・10) 至第13号 (昭和36・8)
OPS53新都市都市計画協会自第1巻第1号 (昭和22・1) 『復興情報』と『都市公論』の合併、改題
OPJ10人文科学研究早稲田大学人文科学研究所自第1巻第1号 (昭和21・9) 至第19号 (昭和30・3)
OPJ9-1人文地理人文地理学会自第1号 (昭和23・6)
OPS103月刊 水道水道社自第2巻第5号 (昭和2・1) 至第8巻第82号 (昭和8・6)
OPS104水道協会雑誌日本水道協会 (水道協会) 自第1号号 (昭和7・12) 至第254号 (昭和30・12) および、最近3年分
OPS103-1水道研究水道研究会自第1号 (昭和24・2) 至第50号 (昭和43・6)
OPS104-1水道事業研究水道事業研究会自第8号 (昭和26・4) 至第41号 (昭和36・4) 『水道春秋』の改題
OPS104-1水道春秋大阪市水道局自第1号 (昭和24・6) 至第7号 (昭和25・12) 以後、『水道事業研究』と改題
OPS106水利と土木河川協会自第6巻第7号 (昭和8・7) 至第14巻第12号 (昭和16・12)以後、『河川』と改題
OPZ7国民租税協会自第1巻第1号 (大正12・7) 至第21巻第9号 (昭和18・9)
OPZ6帝国地方行政学会自第1巻第1号 (昭和21・6)
OPH4-2生活経済政策生活経済政策研究所最近3年分
OPO8生活必需品価格指数月報大阪市社会部庶務課昭和12年8月16日調べ以後、『大阪市生活必需品価格指数月報』と改題
OPK60生活必需品価格指数月報神戸市自昭和13年1月 至昭和13年6月以後、『神戸市生活用品小売価格指数月報』と改題
OPS8-1政経研究政治経済研究所最近3年分
OPS10政経情勢月報政治経済研究所自第1号 (昭和24・1) 至第13号 (昭和25・1)以後、『政経調査月報』と改題
OPS11政経資料月報政治経済研究所自第1巻第1号 (昭和22・1) 至第2巻第1号 (昭和23・1)以後、『政経調査資料』と改題
OPS10政経調査月報政治経済研究所自第14号 (昭和25・4) 至第30号 (昭和27・1)『政経情勢月報』の改題
OPS11政経調査資料政治経済研究所自第10号 (昭和23・3) 至第13号 (昭和23・12)『政経資料月報』の改題
OPS9生計費指数内閣統計局自昭和12年8月分 至昭和16年7月分
OPS9-1成蹊法学成蹊大学法学会最近3年分
政策情報かわさき川崎市総合企画局政策部自第1号 (平成8・11)
OPS13青年教育実業補習教育研究会自第105号 (昭和6・11) 至第169号 (昭和12・3) 『補習教育』の改題
OPS14世界岩波書店自第1号 (昭和21・1) 至第120号 (昭和30・12) および、最近1年分
OPZ7-4前衛 日本共産党中央機関誌日本共産党出版局事業部最近1年分
OPZ7-5全議資料解説全国都道府県議会議長会最近3年分
OPS21-2選挙都道府県選挙管理委員会連合会自第1巻第1号 (昭和23・8)
OPS21-4選挙時報全国市区選挙管理委員会連合会自第7巻第1号 (昭和33・1) 至第19巻第11号 (昭和45・12)
OPZ12全国卸売物価月報商工大臣官房統計課自昭和13年6月 至昭和15年7月『卸売物価月報』の改題
OPZ11全国小売物価月報商工大臣官房調査課自昭和13年6月 至昭和15年8月『小売物価月報』の改題
OPZ12-1全国市議会資料全国市議会議長会自第1号 (昭和24・11) 至第2号 (昭和25・3)
OPJ4全国町村長会会報全国町村長会自第1巻第1号 (昭和4・4) 至第6巻第3号 (昭和9・3)以後、『自治公論』と改題
OPZ9全国賃金統計月報商工大臣官房統計課自昭和13年6月 至昭和15年7月『賃金統計月報』の改題
OPZ13全国都市問題会議 会報全国都市問題会議事務局自第1号 (昭和6・10) 至第30号 (昭和19・1)
OPZ14造園学雑誌日本造園学会自第1巻第1号 (大正14・11) 至第3巻第6号 (昭和2・6)
OPZ15造園研究一水会自第1輯 (昭和6・4) 至第36輯 (昭和16・6)
OPZ16造園雑誌日本造園学会自第1巻第1号 (昭和9・2) 至第20巻第4号 (昭和32・3)その後、『ランドスケープ研究』と改題
OPS99-5総合都市研究東京都立大学都市研究センター自第1号 (昭和52・11)
創造都市研究 大阪市立大学大学院創造都市研究科紀要創造都市研究会自第1号 (平成18・3)
OPD6大大阪大阪都市協会自第1巻第1号 (大正14・12) 至第20巻第1号 (昭和19・1)
OPD1季刊 大学帝国大学新聞社出版部自1 (昭和22・4) 至6 (昭和23・9)
OPT1大審院判例集大審院自 [第3巻第1号 (大正13・3)] 至第23巻第17号 (昭和19・12)
OPT14大日本統計協会雑誌大日本統計協会自第1号 (昭和19・7) 至第8号 (昭和21・7 [21.9刊]) 以後、『統計』と改題
OPK99大日本教育大日本教育会自第788号 (昭和19・6) 至第805号 (昭和21・8) 『帝国教育』の改題。以後、『教育界』と改題
OPD5大日本警防大日本警防協会自第13巻第4号 (昭和14・4) 至第18巻第8号 (昭和19・9)『大日本消防』の改題
OPD5大日本消防大日本警防協会自第9巻第1号 (昭和10・1) 至第13巻第3号 (昭和14・3)以後、『大日本警防』と改題
OPT9大日本消防東京府消防協会自第17号 (大正15・10) 至第28号 (昭和2・12)以後、『消防』と改題
OPT2台湾地方行政台湾地方自治協会自第7巻第1号 (昭和16・1) 至第9巻第12号 (昭和18・12)
OPT3-1宅地開発日本宅地開発協会自第1号 (昭和41・10) 至第195号(平成15・3)
OPC7-2地域日本書院自第1巻第1号 (昭和27・1) 至第8号 (昭和28・8)
OPC2-1地域開発日本地域開発センター自第5号 (昭和40・2)
OPC2-2地域開発ニュース東京電力営業部地域開発課最近3年分
OPC2-4地域政策地域政策研究会自第1巻第1号 (平成3・4)至第11巻第2号(平成14・3)
地域政策 三重から三重県政策開発研修センター最近3年分
OPC2地域と産業地方調査機関全国協議会自第1号 (昭和36・7) 至第5号 (昭和37・10)
OPC13地政学日本地政学協会自第1巻第1号 (昭和17・1) 至第3巻第9号 (昭和19・11)
OPC1地方帝国地方行政学会自第33巻第10号 (大正14・10) 至 [第35巻第5号 (昭和2・5)] 『地方行政』の改題。その後、再び、『地方行政』と改題
OPC6地方改良東京地方改良教会自第80号 (昭和13・10) 至第130号 (昭和17・12) 『東京地方改良協会会報』の改題
OPC1-2地方議会人全国町村議会議長会自第1巻第1号 (昭和45・6)
OPJ6-1地方行政時事通信社自第5985号 (昭和44・8) 至第8296号(平成元・12)『時事通信 日刊地方行政版』の改題
OPC4地方行政台湾地方自治協会自第1巻第1号 (昭和19・1) 至第2巻第1号 (昭和20・1)
OPC1地方行政帝国地方行政学会自第32巻第7号 (大正13・7) 至第33巻第9号 (大正14・9) 以後、『地方』と改題。 さらに、再び、本誌名に改題 自 [第35巻第8号 (昭和2・8)] 至第51巻第12号 (昭和19・2)
OPC3地方行政 日文版満洲国総務庁地方処自第4巻第1号 (康徳7(1940)・1) 至第11巻第9号 (康徳11(1944)・9)『内務資料』の改題。『満洲行政』との合併
OPC4-1地方行政連絡会議自治大臣官房企画室自第1号 (昭和41・9) 至第92号 (平成2・3)
OPJ2-1地方研修自治大学校自第1号 (昭和29・10) 至第8号 (昭和31・7) 以後、『自治研修』と改題
OPC6-1地方公務員月報自治庁自第1号 (昭和28・3) 至第4号 (昭和32・3)
OPC6-2地方公務員月報自治省行政局公務員課自第1号 (昭和38・6)
OPC8地方財政地方財務協会自第1巻第2号 (昭和37・2)
OPC7地方財務帝国地方行政学会自第1号 (昭和10・3) 至第69号 (昭和15・11)
OPC7-3地方財務帝国地方行政学会自第1巻第1号 (昭和29・6)
OPC5-5地方史研究地方史研究協議会自第2号 (昭和26・7)
OPC5地方自治地方自治制度研究会自第2号 (昭和22・10)
OPC6-4地方自治経営学会誌地方自治経営学会自第1巻第1号 (平成7・12)
OPC5-1地方自治月報総理庁官房自治課自第3号 (昭和23・3) 至第27号 (昭和35・3)
OPC5-1地方自治月報自治省自第28号 (昭和35・6)
OPC6-3地方自治研究日本地方自治研究学会自第1巻第1号 (昭和60・11)
OPC5-2地方自治職員研修公務職員研修協会最近3年分
OPC5-4地方自治資料地方自治研究所自第71号 (昭和29・3) 至第981号 (平成4・2)
OPC5-9地方自治通信地方自治センター自第45号 (昭和48・6) 至第220号 (昭和63・3)
OPC5-6地方自治通信日本社会党全国地方議員団会議自第1巻第1号 (昭和30・8) 至第25号 (昭和33・9)その後、『地方政治』と改題
OPC5-8地方自治と民社党民主社会党地方議会対策委員会自第8号 (昭和38・1) 至第95号 (昭和46・1) 『資料 地方自治と民社党』の改題。その後、『民社党』と合併
OPC5-3地方自治ニュース日本地方自治研究所自第1号 (昭和27・1) 至第37号 (昭和29・5)
OPC5-7季刊 地方自治の窓地方自治協会自創刊号 (昭和58・7) 至第60号(平成8・3)
OPC7-1地方税地方財務協会自第7巻第1号 (昭和31・9) 『地方税月報』の改題
OPC5-6地方政治日本社会党本部自第27号 (昭和35・4) 至第443号(平成8・9)『地方自治通信』の改題
OPG5-2月刊 地方分権ぎょうせい自第1号 (平成11・5) 至第24号 (平成13・4) 以後、『ガバナンス』と改題
OPC29中央公論中央公論新社自第49年第1号 (昭和9・1) 至第70年第12号 (昭和30・12) および、最近1年分
OPC30中央労働時報中央労働学園自第1号第1号 (昭和9・10) 至第32号 (昭和22・7)
OPC27-1中国地方総合調査月報中国地方総合調査会自第210号 (昭和42・1) 至第485号 (平成元・12) 『中国地方総合統計月報』の改題。以後、『リサーチ中国』と改題
OPC27-1中国地方総合統計月報中国地方総合調査所自第29号 (昭和26・12) 至第209号 (昭和41・12) 以後、『中国地方 総合調査月報』と改題
OPC31月刊 中小企業中小企業庁自第8巻第8号 (昭和31・8) 至第27巻第7号 (昭和50・7)『中小企業情報』と『中小企業金融』の合併・改題
OPC31中小企業情報中小企業庁公報課自第1巻第1号 (昭和24・2) 至第8巻第7号 (昭和31・7)以後、『中小企業金融』と合併し、『月刊 中小企業』と改題
OPC26-1中部開発センター中部開発センター自第41号 (昭和52・12) 至第116号(平成8・9)『中部圏開発』の改題その後、『Crec中部開発センター』(よみ:しーれっくちゅうぶかいはつせんたー)と改題
OPC26-1中部圏開発中部開発センター自第1号 (昭和41・10) 至第40号 (昭和52・9) 以後、『中部開発センター』と改題
OPC13-1町会都政人協会自第1巻第1号 (昭和31・10) 至第6巻第9号 (昭和36・9)以後、『町と生活』と改題
調査季報国民金融公庫総合研究所最近3年分
OPC22-2調査季報横浜市都市経営局政策課自第1号 (昭和38・11)
OPC21調査月報大蔵省自第5巻第1号 (大正4・1) 至第44巻第12号 (昭和30・12)
OPC21-2調査月報東京都教育庁自第1号 (昭和24・9) 至第42号 ([昭和28・9])
OPC21-1調査月報日本銀行調査局自第7号 (昭和23・10) 至昭和30年12月
OPC19調査月報日本発送電調査部自第1号 (昭和21・9) 至第2号 (昭和21・10)
OPC22-3調査研究期報都市再生機構最近3年分
OPC22調査時報日本共産党出版部自第2号 (昭和21・9) 至第19号 (昭和24・4)
OPC23調査資料東京市電気局調査課自第1巻第1号 (大正9・9) 至第13巻第2号 (昭和7・3) 以後、『経営資料』と改題。 さらに、再び、本誌名に改題 自第14巻第1号 (昭和8・1) 至第21巻第1号 (昭和15・3)
OPC22-4調査資料東京都議会議会局調査部調査課自第1号 (昭和45・4) 至第95号(平成12・2)
OPC23調査資料東京都交通局総務部調査課自第1号 (昭和28・1) 至第21号 (昭和36・3)
OPK102調査統計月報京都市総務局統計課自第20号 (昭和25・5) 至第8巻第6号 (昭和31・3)『京都市統計月報』の改題
OPJ5-1町村週報全国町村会自第196号 (昭和28・12) 至第313号 (昭和31・3) 『自治特報』の改題
OPC10地理大塚地理学会自第1号 (昭和13・4) 至第5巻第4号 (昭和18・9)以後、『地理学評論』と合併
OPC10-3地理古今書院最近3年分
OPC10-2地理学梶谷書院自第1号 (昭和28・2) 至第1巻第7号 (昭和28・9)
OPC11地理学評論日本地理学会自第1冊 (大正14・3) 至第28巻第12号 (昭和30・12) および、最近3年分
OPZ9賃金統計月報商工大臣官房統計課自大正14年4月 至昭和13年5月以後、『全国賃金統計月報』と改題
OPF3-2賃金と社会保障旬報社最近3年分
OPC9賃金物価統計月報内閣統計局自第1号 (大正14・9) 至第127号 (昭和11・3)
OPT4庭園日本庭園協会自第8巻第9号 (大正15・9) 至第8巻第12号 (大正15・12) 以後、『庭園と風景』と改題。 さらに、再び、本誌名に改題 自第18巻第1号 (昭和11・1) 至第19巻第6号 (昭和12・6)
OPT4庭園と風景日本庭園協会自第9巻第1号 (昭和2・1) 至第17巻第12号 (昭和10・12) 『庭園』の改題。以後、再び、前誌名に改題
OPT5帝国瓦斯協会雑誌帝国瓦斯協会自第15巻第1号 (大正15・1) 至第32巻第3号 (昭和18・5)
OPK99帝国教育帝国教育会自第509号 (大正14・1) 至第786号 (昭和19・4) その後、『大日本教育』と改題
OPH1帝国鉄道協会会報帝国鉄道協会自第10巻第1号 (明治42・2) 至第38巻第3号 (昭和12・3) 以後、『汎交通』と改題
OPT6帝国農会報帝国農会自第14巻第1号 (大正13・1) 至第33巻第8号 (昭和18・8)
OPT9帝都消防東京府消防協会自第11巻第73号 (昭和10・5) 至第14巻第116号 (昭和13・12)『消防』の改題
OPT10転失業対策時報商工省転業対策部, 厚生省失業対策部自第3号 (昭和14・3) 至第7号 (昭和14・11)
OPT21東京東京自治問題研究所自第7巻第73号 (平成元・1)
OPT20東京卸売物価指数日本銀行統計局自昭和23年5月至昭和24年5月『東京物価調』の改題
OPT25東京教育時報東京市教育会自第14号 (明治) 至第42号 (明治) 『東京市教育時報』の改題
OPT23東京港東京港振興会自第1巻第1号 (昭和12・5) 至第8巻第5号 (昭和19・8)
OPT24東京小売相場調日本銀行調査局自昭和2年5月分至昭和21年中その後、『東京小売物価指数』と改題
OPT24東京小売物価指数日本銀行統計局自昭和23年5月至昭和24年5月『東京小売相場調』の改題
OPT29東京市卸売物価調東京商業会議所自大正14年9月至昭和2年12月
OPT49東京市教育会雑誌東京市教育会自第1号 (明治37・9) 至第81号 (明治44・6) 以後、『都市教育』と改題
OPT25東京市教育時報東京市教育会自第1号 ([明治33・10]) 至第13号 (明治) 以後、『東京教育時報』と改題
OPT32東京市債一覧表東京市財務局公債課自昭和5年4月末現在至昭和11年度第1号 (昭和11年8月末日現在) 以後、『東京市債明細表』と改題。 さらに、再び、本誌名に改題 自昭和12年9月末日現在至昭和18年5月末現在
OPT32東京市債明細表東京市財務局公債課自昭和11年11月末日現在至昭和12年8月末日現在『東京市債一覧表』の改題
OPT33東京市産業時報東京市自第1巻第1号 (昭和10・7) 至第9巻第3号 (昭和18・3)
OPT34東京市産業時報 号外東京市産業局自第1号 (昭和10・11) 至第67号 (昭和13・8)
OPT36東京市社会局季報東京市社会局自第1号 (昭和3・6) 至第4号 (昭和4・3) 以後、『東京市社会局時報』と改題
OPT36東京市社会局時報東京市自第1号 (昭和4・10) 至昭和13年6月号 (昭和13・3) 『東京市社会局季報』と『方面時報』との合併、改題
OPT35東京市生活用品小売価格指数月報東京市市長室総務部統計課自昭和13年6月至昭和19年3月
OPT27東京市町会時報東京市自第1巻第1号 (昭和11・10) 至第3巻第12号 (昭和14・3)
OPT35東京市日用品小売価格月報東京市自昭和12年8月至昭和13年5月以後、『東京市生活用品小売価格指数月報』と改題
OPT28東京市農会報東京市農会自第1号 (昭和8・1) 至第18号 (昭和11・11)
OPT43東京市養育院月報東京市養育院自第286号 (大正14・5) 至第414号 (昭和11・3) 以後、『東京市養育院時報』と改題
OPT43東京市養育院時報東京市養育院自第36年第415号 (昭和11・5) 至第37年第420号 (昭和12・3) 『東京市養育院月報』の改題。以後、『救護事業』と改題
OPT30東京市立図書館と其事業東京市立日比谷図書館自第46号 (昭和3・7) 至第76号 (昭和14・3) 『市立図書館と其事業』の改題
OPC6東京地方改良協会会報東京地方改良協会自第18号 (昭和3・6) 至第79号 (昭和13・10) 以後、『地方改良』と改題
OPT42東京都オリンピック時報東京都オリンピック準備事務局自第1巻第1号 (昭和35・6) 至第5巻第3号 (昭和39・3)
OPT41-6東京都議会月報東京都議会事務局調査課自第1号 (昭和23・4) 至第218号 (昭和45・3)
OPT41-1東京都自治月報東京都総務局行政課自第15号 (昭和24・7) 至第55号 (昭和31・3)
OPT43東京都養育院月報東京都養育院自第451号 (昭和24・7) 至第530号 (昭和31・1) 『救護事業』の改題
OPT26東京の貿易東京市自第1巻第1号 (昭和13・8) 至第4巻第7号 (昭和16・4)
OPT20東京物価調日本銀行調査局自大正14年2月中至昭和21年中その後、『東京卸売物価指数』と改題
OPT14統計日本統計協会自第9号 (昭和22・12) 至昭和24年6月号『大日本統計協会雑誌』の改題
OPT14統計日本統計協会自第1巻第1号 (昭和25・6) 至第6巻第12号 (昭和30・12) および、最近3年分
OPT16統計月報総理庁統計局自第1号 (昭和22・8) 至第72号 (昭和30・12)
OPT41-3統計月報東京都総務局統計課自第1号 (昭和25・1) 至第24号 (昭和27・8)
OPO8-1統計時報大阪市行政局自第1号 (昭和23・6) 至第75号 (昭和30・12)
OPT17統計時報国勢院自第1号 (大正10・11) 至第96号 (昭和14・12)
OPT19統計集誌東京統計協会自第262号 (明治36・1) 至第754号 (昭和19・6)
OPK61統計情報神戸市総務局統計課自第6号 (昭和23・1) 至第56号 (昭和26・3) 以後、『神戸市 統計月報』と改題
OPT19-3統計東京東京都総務局統計部, 東京都統計協会自第1巻第1号 (昭和27・12) 至第28号 (昭和30・12)
OPT19-1統計横浜横浜市総務局自第3号 (昭和24・3) 至第52号 (昭和30・12)
OPD19同志社法学同志社法学会最近3年分
OPT53-1東商東京商工会議所自創刊 [38] 号 (昭和25・5) 至第102号 (昭和30・12) 『東商時報』の改題
OPT53-1東商時報東京商工会議所自第24号 (昭和24・3) 至第37号 (昭和25・4) 以後、『東商』と改題
OPT44統制経済統制経済編輯所自第1巻第2号 (昭和15・10) 至第8巻第4号 (昭和19・4)
OPT12-4東北開発研究東北経済開発センター自第1巻第1号 (昭和37・1)
OPT12-2東北研究東北開発研究会自第1巻第1号 (昭和26・3) 至第11巻第5号 (昭和36・11)
OPT13東北産業研究東北産業科学研究所自第1号 (昭和16・4) 至第10号 (昭和18・10)
OPT57週刊 東洋経済東洋経済新報社最近1年分『週刊 東洋経済新報』の改題
OPT58東洋経済統計月報東洋経済新報社自第1巻第1号 (昭和14・4) 至第15巻第12号 (昭和30・12) および、最近3年分
OPT57東洋経済新報東洋経済新報社自第1067号 (大正12・10) 至第2707号 (昭和30・12) 途中より、『週刊 東洋経済新報』と改題。以後、『週刊 東洋経済』と改題
OPE3道路道路研究会自第1巻第1号 (大正11・7) 至第5巻第3号 (大正15・3)以後、『都市工学』と改題
OPD18道路の改良道路改良会自第9巻第1号 (昭和2・1) 至第26巻第7号 (昭和19・7)
OPT19-2時の法令雅粒社自第84号 (昭和28・1) 至第192号 (昭和30・12) および、最近3年分 『旬刊 時の法令 解説』の改題
OPT19-2旬刊 時の法令 解説印刷庁自第1号 (昭和25・11) 至第83号 (昭和27・12) 以後、『時の法令』と改題
OPH17-1都市開発補償研究会自第7巻第75号 (昭和44・7) 至第12巻第129号 (昭和49・1)『補償研究』の改題
OPT43-2都市科学東京都市科学振興会自第28巻第10号 (昭和58・10) 至1993年度『都政』の改題
OPT47-2都市監査全国都市監査委員協議会自第16号 (昭和31・9) 至第83号(平成10・3)『会報』の改題
OPT49都市教育東京市教育会自第82号 (大正元・7) 至第237号 (大正13・9) 『東京市教育会雑誌』の改題
OPT46-2都市計画日本都市計画学会自第1号 (昭和27・8)
OPT46-3都市経済研究都市経済研究所自第1巻第1号 (昭和38・7) 至第2巻第3号 (昭和40・12)
都市研究近畿都市学会自第1号 (平成13・10)
OPT47都市研究兵庫県都市研究会自第1巻第1号 (大正14・2) 至第33号 (昭和14・9)
OPT47-1都市公園東京都公園協会自第1号 (昭和31・3)
OPE3都市工学道路協会自第5巻第4号 (大正15・4) 至第8巻第11号 (昭和4・11)『道路』の改題。その後、『エンジニアー』と合併
OPT48都市公論都市研究会自第2巻第7号 (大正8・7) 至第28巻第2号 (昭和20・2)
OPT52-2都市再開発全国都市再開発促進連盟自第19号 (昭和38・5) 至第121号(平成13・3)『不燃都市』の改題
OPT52-3都市政策神戸都市問題研究所自第1号 (昭和50・11)
OPU2都市政策研究福岡アジア都市研究所自第1号 (平成18・4) 『URC都市科学』の改題
OPT52-1都市清掃都市清掃協会自第2号 (昭和24・4) 至第108号 (昭和52・8)
OPT53都市創作都市創作会自第1巻第3号 (大正14・11) 至第6巻第3号 (昭和5・4)
OPT46都市美都市美協会自第4号 (昭和8・4) 至第18号 (昭和11・12)
OPT46-1都市不燃化都市不燃化期成同盟自第1号 (昭和24・2) 至第97号 (昭和34・10)
OPT50都市問題東京市政調査会自第1巻第1号 (大正14・5)
OPT51都市問題関係雑誌記事索引東京市政調査会市政専門図書館自昭和25年1月至昭和49年1月
OPT51都市問題関係新文献東京市政調査会市政専門図書館自昭和4年11・12月分至昭和20年2月号
OPT51-1都市問題研究都市問題研究会自第1集(昭和24・2)至第62巻第3号(平成22・3), 自平成22年冬号平成22年冬号より年2回発行
OPT51都市問題索引・新着図書東京市政調査会図書室自大正14年1月分至大正15年10月
OPT51図書室月報東京市政調査会自大正15・12月至昭和5・1月
OPT52都市連盟日本都市連盟自第1巻第1号 (昭和23・5) 至第5巻第6号 (昭和27・6)
OPT43-2都政都政調査会自第1巻第1号 (昭和31・1) 至第28巻第9号 (昭和58・9)以後、『都市科学』と改題
OPT45都政週報東京都自第1号 (昭和18・7) 至第60号 (昭和19・12) 『市政週報』の改題
OPT43-1月刊 都政人都政人協会自昭和24年8月号至第55巻第12号 (平成3・12)
OPT43-3都政新潮都政出版社自第26号 (昭和33・5) 至第73号 (昭和40・12)
OPT45-1都政通信 TOSEI TSUSHIN 佐野 要助, 田中 勝治, 小林 健三自第1巻第1号 (昭和22・10) 至第21巻第12号 (昭和41・12)
OPT13-1土地住宅総合研究日本土地住宅問題研究所自第1号 (昭和39・9) 至第45号 (昭和56・1)
OPT13-2土地住宅問題土地住宅問題研究センター自第1号 (昭和49・9) 至第165号 (昭和63・6)
OPT12-3都道府県展望全国知事会自第1号 (昭和33・9)
OPD15土木学会誌土木学会自第18巻第3号 (昭和7・3) 至第40巻第12号 (昭和30・12)
OPN6内外社会問題調査資料内外社会問題調査所自第28号 (昭和4・3) 至第457号 (昭和16・4) 『労働事情』と合併。以後、『内外労働週報』と改題
OPN6内外労働週報内外労働研究所自第458号 (昭和16・6) 至第603号 (昭和19・4)『内外社会問題 調査資料』の改題
OPN8内務厚生時報内務省・厚生省自第3巻第5号 (昭和13・5) 至第9巻第11号 (昭和19・11)『内務時報』の改題
OPN8内務時報内務大臣官房文書課自第242号 (大正13・7) 至第834号 (昭和10・12), 自第1巻第1号 (昭和11・1) 至第3巻第4号 (昭和13・4)以後、『内務厚生時報』と改題
OPN7内務時報内務大臣官房文書課自第1号 (昭和21・8) 至第17号 (昭和22・12)
OPC3内務資料[満洲国] 総務庁地方処自第3巻第9号 (康徳6(1939)・9) 至第3巻第11号 (康徳6・11)
OPC3内務資料月報興亜印刷支局自第1巻第1号 (康徳4(1937)・7) 至第3巻第8号 (康徳6(1939)・8)以後、『内務資料』と改題
OPN3-1名古屋市統計資料月報名古屋市総務局統計課自第3号 (昭和23・6) 至第91号 (昭和30・12)
OPN4名古屋商業会議所月報名古屋商業会議所自第225号 (大正15・4) 至第243号 (昭和2・12) 以後、『名古屋商工会議所月報』と改題
OPN3-2名古屋商工名古屋市経済局自第6巻第1号 (昭和25・1) 至第46巻第2号(平成3・3)
OPN4名古屋商工会議所月報名古屋商工会議所自第244号 (昭和3・1) 至第365号 (昭和14・4), 自第111号 (昭和26・12) 至第155号 (昭和30・12) 『名古屋商業会議所月報』の改題
OPN2-1名古屋大学 法政論集名古屋大学法学部最近3年分
OPN3-3名古屋都市センター機関誌名古屋都市センター自第1号 (平成5・3) 至第3号 (平成6・4)以後、『アーバン・アドバンス』と改題
OPN10-1日本瓦斯協会誌日本瓦斯協会自第1巻第1号 (昭和23・7) 至第8巻第12号 (昭和30・12)その後、『日本ガス協会誌』と改題
OPN10-1日本ガス協会誌日本ガス協会最近3年分『日本瓦斯協会誌』の改題
OPC21-1日本銀行調査季報日本銀行最近1年分
OPK41日本建築学会論文集日本建築学会自第32号 (昭和22・6) 至第50号 (昭和30・3) 『建築学会論文集』の改題
OPN18日本公衆保険協会雑誌日本公衆保険協会自第1巻第2号 (大正14・9) 至第6巻第7号 (昭和5・7)
OPN19日本農業全国農業会自第3巻第12号 (昭和21・12) 至第5巻第6号 (昭和24・6)
OPN12日本評論日本評論社自第10巻第10号 (昭和10・10) 至第23巻第2号 (昭和23・2)
OPN19-1日本労働協会雑誌日本労働協会自第1巻第1号 (昭和34・4) 至第31巻第12号 (平成元・12)以後、『日本労働研究雑誌』と改題
OPN19-1日本労働研究雑誌日本労働研究機構自第32巻第1号 (平成2・1)『日本労働協会雑誌』の改題
NIRA政策研究総合研究開発機構自第17巻第1号 (平成16・1) 至第19巻第3号 (平成18・3)
OPN21農業経済研究日本農業経済学会 (農業経済学会) 自第18巻第2号 (昭和17・9) 至第28巻第4号 (昭和32・2) および、最近3年分
OPN22農業綜合研究農林省農業綜合研究所自第2巻第2号 (昭和23・4) 至第3巻第4号 (昭和24・10)以後、『農業総合研究』と改題
OPN22農業総合研究農林省農業総合研究所自第4巻第1号 (昭和25・1) 至第9巻第4号 (昭和30・10)『農業綜合研究』の改題
OPN23農業と経済富民協会 (農業と経済社) 自第1巻第1号 (昭和9・4) 至第21巻第12号 (昭和30・12) および、最近3年分
OPN25農商時報農林省自第3巻第21号 (昭和18・11) 至第4巻第9号 (昭和19・9)『農林時報』の改題。以後、再び『農林時報』と改題
OPN27農政評論毎日新聞社自第1巻第3号 (昭和22・4) 至第3巻第4号 (昭和24・4)
OPN29農村工業農村工業協会自第3巻第1号 (昭和11・1) 至第11巻第7号 (昭和19・9)
OPN24農務時報農林省農務局農政課自第1号 (昭和3・10) 至第146号 (昭和15・11)
OPN26-1能率東京都知事室能率部自第1巻第1号 (昭和25・1) 至第11巻第3号 (昭和35・1) 以後、『行政管理』と改題
OPN25農林時報農林省自第1巻第1号 (昭和16・1) 至第3巻第20号 (昭和18・10) 以後、『農商時報』と改題。 さらに、再び、『農林時報』と改題。 自第5巻第1号 (昭和21・8) 至第14巻第12号 (昭和30・12)
農林水産政策研究農林水産省農林水産政策研究所最近3年分
OPH48000万人白鴎社自第1巻第1号 (昭和22・11) 至第3巻第1号 (昭和24・2)
OPH1汎交通 帝国鉄道協会誌帝国鉄道協会自第38巻第4号 (昭和12・4) 至第50巻第10号 (昭和25・5)『帝国鉄道協会会報』の改題
OPH1-1阪大法学大阪大学法学部最近3年分
OPH5一橋論叢一橋大学一橋学会自第1巻第1号 (昭和13・1) 至第34巻第6号 (昭和30・12) および、最近3年分
OPH5-2人と国土国土計画協会自第3巻第5号 (昭和53・1) 至第27巻第1号(平成13・5)以後、『人と国土21』と改題
OPH5-2人と国土21国土計画協会自第27巻第2号(平成13・7)『人と国土』の改題
OPH20評論・社会科学同志社大学人文学会最近3年分
季刊 広島人広島地域社会研究センター最近3年分
OPF2風致東京府自第1巻第2号 (昭和9・11) 至第2巻第7号 (昭和10・7)
OPF1風致東京府風致協会連合会自第1巻第1号 (昭和11・4) 至第4巻第4号 (昭和14・12)
OPS27月刊 福祉全国社会福祉協議会自第44巻第1号 (昭和36・1) 『社会事業』の改題
OPB3物価及賃金統計月報商工大臣官房調査課自第1号 (昭和15・10) 至第22号 (昭和17・7)
OPF3復興情報戦災復興院自第2巻第1号 (昭和21・1) 至第2巻第11号 (昭和21・12)
OPF4不動産研究日本不動産研究所自第1巻第2号 (昭和34・10) 至第21巻第4号 (昭和54・10)以後、『季刊 不動産研究』と改題
OPF4季刊 不動産研究日本不動産研究所自第22巻第1号 (昭和54・12) 『不動産研究』の改題
OPT52-2不燃都市東京不燃都市建設促進会自第1号 (昭和35・3) 至第18号 (昭和38・3) 以後、『都市再開発』と改題
OPT51文献情報東京市政調査会市政専門図書館自昭和49年2月受入
OPB1-1防災東京連合防火協会編纂部自第1巻第1号 (昭和22・10) 至第173号 (昭和51・12)
OPH8法学協会雑誌東京大学 (東京帝国大学) 自第28巻第1号 (明治43・1) 至第72巻第6号 (昭和30・9) および、最近3年分
OPH7法学研究慶応大学法学部最近3年分
OPH9-1法学雑誌大阪市立大学法学会最近3年分
OPH9-2法学志林法政大学法学志林協会最近3年分
OPH9法学論叢 (京都帝国大学法科大学) 京都大学法学会 (京都法学会) 自第1巻第1号 (大正8・1) 至第61巻第6号 (昭和31・3) および、最近3年分『京都法学会雑誌』の改題
OPT42-1法学会雑誌首都大学東京都市教養学部法学系 / 東京都立大学法学部最近3年分
OPH6京城帝国大学 法学会論集京城帝国大学法学会自第14冊第1号 (昭和18・2) 至第15冊第2号 (昭和19・5)
OPB1防空大日本防空協会自第5巻第8号 (昭和18・8) 至第7巻第1号 (昭和20・1)『防空事情』の改題
OPB1防空事情大日本防空協会自第1巻第1号 (昭和14・10) 至第5巻第3号 (昭和18・3)その後、『防空』と改題
OPH11法経会論叢北海道帝国大学法経会自第7輯 (昭和14・3) 至第11輯 (昭和20・2)
OPH17法政研究九州大学法政学会自第3巻第1号 (昭和7・12) 至第24巻第4号 (昭和33・3) および、最近3年分
OPK57-3北九州大学 法政論集北九州大学法学会『北九州大学 法政論集』(よみ:きたきゅうしゅうだいがくほうせいろんしゅう)を見て下さい
OPH19-2法と政治関西学院大学法政学会最近3年分
OPH13方面時報東京市社会局自第2巻第6号 (大正14・10) 至第3巻第1号 (大正15・2)
OPH15法律時報日本評論社自第1巻第1号 (昭和4・12)
OPS13補習教育実業補習教育研究会自第59号 (昭和3・1) 至第104号 (昭和6・10) 以後、『青年教育』と改題
OPH17-1補償研究補償研究会自第6巻第60号 (昭和43・4) 至第7巻第74号 (昭和44・6)以後、『都市開発』と改題
OPH10-8北海道自治研究北海道地方自治研究所最近3年分
季刊 まちづくり学芸出版社自第1号(平成15・12)
OPC13-1町と生活東京都自治振興会自第6巻第10号 (昭和36・10) 至第12巻第9号 (昭和42・9)『町会』の改題
OPM11三田学会雑誌慶応義塾経済学会自第19巻第1号 (大正14・1) 至第48巻第12号 (昭和30・12) および、最近3年分
OPM12三田評論慶応義塾自第530号 (昭和17・1) 至第549号 (昭和18・11)
OPS31民主主義科学民主主義科学者協会自第1巻第1号 (昭和21・3) 至第1巻第5号 (昭和21・10)以後、『社会科学』と改題
OPM15-1武蔵大学論集武蔵大学経済学会最近3年分
OPM13文部科学時報文部科学省最近3年分 『文部時報』の改題
OPM13文部時報文部省自第141号 (大正13・7) 至第940号 (昭和30・12) その後、『文部科学時報』と改題
OPM14文部統計速報文部省調査局統計課自第1号 (昭和22・3) 至第77号 (昭和30・12)
OPR6闇価格調査 戦後物価調査日本商工経済会自昭和21年3月現在至昭和22年3月分『闇物価又ハ自由価格調査』の改題。 以後、『流通価格調査』と改題
OPR6闇価格又ハ自由価格調査 戦後物価調査日本商工経済会自昭和20年11月現在至昭和21年2月現在以後、『闇価格調査』と改題
OPU2URC都市科学福岡都市科学研究所自第1号(平成元・3)至第59号(平成16)その後、『都市政策研究』と改題
OPY2-1横浜市立大学論叢 社会科学系列横浜市立大学学術研究会最近3年分
OPZ16ランドスケープ研究日本造園学会最近3年分『造園雑誌』の改題
OPC27-1リサーチ中国中国地方総合研究センター自第486号 (平成2・2)至第578号(平成9・9)『中国地方総合調査月報』の改題
OPR3立教経済学研究立教大学経済学研究会最近3年分
OPR4立法と調査参議院事務局企画調整室自第9号 (昭和40・7)
OPR5-1立命館法学立命館大学法学会最近3年分
OPR6流通価格調査 戦後物価調査日本商工会議所自昭和22年2・3月分追補至昭和22年5月分『闇価格調査』の改題
OPR2りんちょう臨時行政調査会事務局自第1号 (昭和56・5) 至第20号 (昭和57・12)
OPR2-1臨調ニュース丸山康雄事務所自第1号 (昭和56・3) 至第37号 (昭和58・4)
OPR1月刊 列国政策彙報内閣調査局自第1号 (昭和10・11) 至第2巻第11号 (昭和12・11)その後、『資源』と合併し、『企画』と改題
OPR1-1レファレンス国立国会図書館調査及び立法考査局自第2号 (昭和26・6)
OPR12労働科学日本労働科学研究所自第17巻第10号 (昭和15・10) 至第22巻第3号 (昭和21・10)『産業医学』の改題
OPR12労働科学研究労働科学研究所自第1巻第1号 (大正13・7) 至第16巻第11号 (昭和14・12)以後、『産業医学』と改題
OPR12-1労働関係民事裁判判例集最高裁判所事務総局自第1巻第1号 (昭和25年度) 至第6巻第6号 (昭和30年度)
OPR9労働月報大阪市社会部調査課自第81号 (昭和3・1) 至第235号 (昭和17・4)
OPK54労働時報社会局第一部自第2巻第1号 (大正14・1) 至第19巻第1号 (昭和17・10)以後、『勤労時報』と改題
OPR10労働時報労働省自第1巻第1号 (昭和23・3) 至第8巻第12号 (昭和30・12)
OPR11労働情勢東京都労働局労働組合課自 [昭和23年] 1月 (昭和23・2) 至 [昭和24年] 8月
OPR7週刊 労働調査労働経済研究所自第1巻第1号 (昭和21・9) 至第2巻第27号 (昭和22・7)
OPR7-1労働調査労働調査協議会, 関西労働調査会議自第14号 (昭和28・1) 至第25号 (昭和28・12) 『調査月報』の改題
OPR18労働統計月報東京市電気局庶務課自大正15年8月分 至第201号 (昭和18・4)
OPR16労働統計月報内閣統計局自第1号 (昭和14・9) 至第49号 (昭和18・11)
OPR17労働統計月報労働省労働統計調査局自第1号 (昭和23・1) 至第12号 (昭和23・12)
OPR15-1労働統計調査月報労働省, 労働省労働統計調査局 自第1巻第1号 (昭和24・2) 至第7巻第12号 (昭和30・12)
OPR8労働評論労働協会自第1巻第1号 (昭和21・7) 至第5巻第12号 (昭和25・11)
OPR13労働問題研究中央労働学園自第1号 (昭和21・10) 至第49号 (昭和26・4)
OPW1-1早稲田政治経済学雑誌早稲田大学政治経済学会最近3年分