東日本大震災に関する資料のリストです。OPACで検索もできます。
市政専門図書館において、閲覧や郵送複写などができます。どうぞご利用ください。
2017年公開分
2016年公開分
2015年公開分
2014年公開分
2013年公開分
2012年公開分
2011年公開分
【図書・雑誌特集号】：2012年7月1日公開
| タ イ ト ル | 編 著 者 名 | 発 行 所 | 発 行 年 月 | ページ数 |
|---|---|---|---|---|
| 縁 : 東日本大震災･みやぎ復興の軌跡 : 東日本大震災｢被災地宮城 その現状と復興の記録｣. 第2号 | G. G. Project (グラウンド・グレイス・プロジェクト) [編] | G. G. Project (グラウンド・グレイス・プロジェクト) | 2012.03. | 128p |
| 3・11岩手・大津波の記録 : 2011東日本大震災 | IBC岩手放送震災DVD製作プロジェクト製作 | IBC岩手放送 | 2012.04. | DVD1枚 |
| 東日本大震災から1年 いわき市の記録 | いわき市行政経営部広報広聴課・いわき未来づくりセンター企画・編 | いわき市 | 2012.03. | 48p |
| 大災害と復旧・復興計画 (叢書 震災と社会) | 越沢明著 | 岩波書店 | 2012.03. | 195p |
| 飯舘村は負けない : 土と人の未来のために (岩波新書 ; 1357) | 千葉悦子・松野光伸著 | 岩波書店 | 2012.03. | 241p |
| 東日本大震災と図書館 (図書館調査研究リポート ; No. 13) | 国立国会図書館関西館図書館協力課 [編] | 国立国会図書館関西館図書館協力課 | 2012.03. | 352p |
| 東日本大震災への政策対応と諸課題 (調査資料 ; 2011-4) | 国立国会図書館調査及び立法考査局 [編] | 国立国会図書館調査及び立法考査局 | 2012.03. | 179p |
| 放射性物質の除染と汚染廃棄物処理の課題 : 福島第一原発事故とその影響・対策 (調査と情報 ; 第743号) | 小寺正一 [著] | [国立国会図書館調査及び立法考査局調査企画課] | 2012.03. | 13p |
| 東日本大震災クロニクル : 2011.3.11-2011.5.11 | ｢社会と基盤｣研究会編 | ｢社会と基盤｣研究会 | 2012.03. | 257p |
| 被災地から伝えたい : テレビカメラが見た東日本大震災 | 仙台放送制作 | 仙台放送 | [2012.04.] | DVD1枚 |
| 福島原発事故独立検証委員会調査・検証報告書 | 福島原発事故独立検証委員会 [著] | ディスカヴァー・トゥエンティワン | 2012.03. | 403p |
| 復興庁各府省の工程表のとりまとめ : 公共インフラに係る復興施策 (平成24年5月18日) | [内閣府] 復興庁 [編] | [内閣府] 復興庁 [編] | 2012.05. | 1冊 |
| 復興庁各府省の工程表のとりまとめ : 公共インフラ以外の復興施策 (平成24年5月18日) | [内閣府] 復興庁 [編] | [内閣府] 復興庁 [編] | 2012.05. | 1冊 |
| 復興庁復興推進委員会. 第1回 (平成24年3月19日) [資料] | [内閣府] 復興庁復興推進委員会 [編] | [内閣府] 復興庁復興推進委員会 | 2012.03. | 1冊 |
| 復興庁復興推進会議. 第2回 (平成24年5月18日) [資料] | [内閣府] 復興庁復興推進会議 [編] | [内閣府] 復興庁復興推進会議 | 2012.05. | 1冊 |
| 統計と地図でみる 東日本大震災被災市町村のすがた | 衛藤英達著 | 日本統計協会 | 2012.03. | 348p |
| 国のかたちとコミュニティを考える市長の会. Vol. 11 (第12回) (災害時における都市同士の相互扶助) | 日本都市センター編 | 日本都市センター | 2012.03. | 58p |
| 総括基準に関する決定 (平成24年3月14日) | [文部科学省] 原子力損害賠償紛争解決センター [編] | [文部科学省] 原子力損害賠償紛争解決センター | 2012.03. | [6] p |
| 原子力損害賠償紛争審査会. 第25回 (平成24年3月8日) [資料] | [文部科学省] 原子力損害賠償紛争審査会 [編] | [文部科学省] 原子力損害賠償紛争審査会 | 2012.03. | 1冊 |
| 原子力損害賠償紛争審査会. 第26回 (平成24年3月16日) [資料] | [文部科学省] 原子力損害賠償紛争審査会 [編] | [文部科学省] 原子力損害賠償紛争審査会 | 2012.03. | 1冊 |
| 読売新聞記者が見つめた東日本大震災300日の記録 | 読売新聞東京本社 [編] | 読売新聞東京本社 | 2012.03. | 145p |
【雑誌論文・記事】
| 論文名・特集名 | 編 著 者 名 | 雑 誌 名 | 巻（号） | 発行年月 |
|---|---|---|---|---|
| 「希望ある復興」を目指します。「福島」を差別しないでください : 福島市長瀬戸孝則氏に聞く (インタビュー) | 瀬戸孝則、 葉上太郎・インタビュアー | ガバナンス | 133 | 2012.05. |
| 国の要請で広域処理は進むのか : 震災がれきで新たな動き | 杉本裕明 | ガバナンス | 133 | 2012.05. |
| 住宅地を丸ごと除染 : 福島市、全国初の試み | 葉上太郎 | ガバナンス | 133 | 2012.05. |
| 求められる被災自治体の職員体制強化 : 中長期の応援派遣・採用経費全額を震災復興特別交付税で措置 | 石川健介 | 議会と自治体 | 169 | 2012.05. |
| 特集・東日本大震災から1年 | 季刊自治と分権 | 47 | 2012.04. | |
| 3・11から1年 : 「福島の復興闘争」 | 斎藤富春 | |||
| 廃墟に立ちて“人間復興” “平和”を叫ぶ : 元岩手自治労連委員長の避難所体験から | 前川慧一 | |||
| 東日本大震災における「被災者」の位置を考える : 津波被害、後方支援・広域連携と「避難者」 | 行方久生 | |||
| 宮城県における震災復興をめぐる対抗軸 | 日野秀逸 | |||
| 特集・東日本大震災と不動産 (2) : 復興への取組と課題 | 季刊不動産研究 | 54(2) | 2012.04. | |
| 東日本大震災における地震災害の特徴と市場への影響 : 不動産市場と生産現場における被災状況と地震リスクについて | 安藤廉 | |||
| 復興支援に建築家が関わる意義 : アーキエイドの活動から | 小野田泰明 | |||
| 宮城県の復旧・復興への取組状況 | 宮城県震災復興・企画部 | |||
| 特集・復興まちづくりのフレームワーク | 季刊まちづくり | 34 | 2012.04. | |
| 石巻復興プロセスのデザイン (その2) | 真野洋介 | |||
| 海岸堤防のデザインが問うもの | 佐々木葉 | |||
| 漁村復興計画の課題 : 浜のくらしと生業からの再評価の視点 | 富田宏 | |||
| 原子力発電所事故災害からの地域再生試論 : 多様な生活再建とコミュニティの絆による複線的復興シナリオ | 佐藤滋、 早稲田大学都市計画系佐藤滋研究室 | |||
| 対立を対話に変えつつ「ふるさと再生計画」を創造する : 地区まちづくり協議会運営を通じて楽しく幸せへ | 延藤安弘 | |||
| 津波被災市街地における復興アーキタイプの提案 : 気仙沼内湾と石巻旧北上川護岸周辺を対象として | 阿部俊彦、 早稲田大学佐藤滋研究室 | |||
| 東日本大震災の復興まちづくり施策の枠組みとポイント | 佐々木晶二 | |||
| 復興計画を読む | 饗庭伸、 澤田雅浩 | |||
| 復興のビジョン、そして基盤復興計画から見えてきた課題 | 佐藤滋 | |||
| 復興まちづくりにおける地域公共交通 : そのあり方についての一考察 | 中村文彦 | |||
| 防災事業とまちづくりの相克 | 平野勝也 | |||
| 宮城県南部地域の復興計画 : 土地利用計画からの検証 : 東北地方太平洋沖地震の被災地を訪ねて | 三舩康道 | |||
| 陸前高田市震災復興計画に関する個人的覚書 | 中井検裕 | |||
| 東日本大震災東北3県被災地の選挙を終えて | 安本康浩 | 月刊選挙 | 65(5) | 2012.05. |
| 特集・東日本大震災 | 国土地理院時報 | 122 | 2011.12. | |
| 衛星合成開口レーダーを用いた平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震に伴う地殻変動の検出 | 山中雅之 [ほか] | |||
| 干渉SARのコヒーレンス変化から見る平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震に伴う液状化地域 | 小林知勝 [ほか] | |||
| GEONETによる平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震に伴う地震時の地殻変動と震源断層モデル | 水藤尚 [ほか] | |||
| GEONETによる平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震に引き続いて発生している余効変動と余効すべりモデル | 水藤尚 [ほか] | |||
| 仙台市の丘陵地における地すべり性地表変動の状況 | 佐藤浩、 中埜貴元 | |||
| 東日本大震災における液状化被害と時系列地理空間情報の利活用 | 小荒井衛 [ほか] | |||
| 東日本大震災における津波浸水域の地理的特徴 | 小荒井衛 [ほか] | |||
| 東日本大震災に対する応用地理部の取り組み | 渡辺信之 [ほか] | |||
| 東日本大震災に対する基本図情報部の取り組み | 長谷川裕之 [ほか] | |||
| 東日本大震災に対する国土地理院の取り組み | 仲井博之 [ほか] | |||
| 東日本大震災に対する地理空間情報部の取り組み | 大塚康弘、 明野和彦、 勝田啓介 | |||
| 東日本大震災に対する東北地方測量部の取り組み | 嵯峨諭 | |||
| 平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震に伴う基準点測量成果の改定 | 檜山洋平 [ほか] | |||
| 平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震によるGPS観測施設・験潮場の被災状況及び復旧対応 | 大島健一 [ほか] | |||
| 原発災害避難者の実態調査 (3次) | 今井照 | 自治総研 | 38(4) | 2012.04. |
| 特集・地域の危機に立ち向かう : 東日本大震災 | 自治体学 | 25(1) | 2012.03. | |
| 災害時に、職員、議員は何を行動・活動の基本とするべきか | 福田利喜 | |||
| 東日本大震災からみえてきたこと | 今井照 | |||
| 被災地の自治体学会会員として何かを | 矢野由美子 | |||
| 復興の途のなかばにて | 山内繁 | |||
| 特集・廃棄物政策見直しの時 | 住民と自治 | 589 | 2012.05. | |
| 汚染土壌の搬入やめよ！ | 畑明郎 | 住民と自治 | 589 | 2012.05. |
| ダイオキシン汚染は克服できる | 遠藤富雄 | |||
| 大震災が浮き彫りにした廃棄物政策の課題 | 田口正己 | |||
| 放射性廃棄物の再拡散を許さず : 温故知新のごみ行政 | 山下英俊 | |||
| 迷走つづける除染作業 | 宮本しづえ | |||
| 燃やしてもごみは減らない | 広瀬立成 | |||
| 特集・3・11後の川崎 | 政策情報かわさき | 27 | 2012.03. | |
| この街みんなの元気を届けます！ : 「ようこそ宮前区へ実行委員会」の東日本大震災被災者支援活動 | 目代由美子 | |||
| 市民の想いを目に見える形で : 東日本大震災被災者等支援基金を活用した取り組み | 土浜義貴、 高階清策 | |||
| とどろきアリーナ避難所の管理運営 : 東日本大震災の避難者を受け入れて | 落合勝明 | |||
| 東日本大震災における対応と今後の本市の防災対策について | 間島哲也 | |||
| 被災地派遣を振り返って : 派遣職員4名からの報告 | 鹿島智 [ほか] | |||
| がれき処理はなぜ進まないのか？ : 広域処理が突き付けた環境行政の課題 | 佐藤圭 | 世界 | 831 | 2012.06. |
| 「女性支援」不在の被災者支援 : 何が起きたのか、何が必要か | 竹信三恵子 | 世界 | 831 | 2012.06. |
| 仮設住宅に寄り添う仮設店舗 : 岩手県宮古市田老の共同仮設店舗「たろちゃんハウス」 | 松永桂子 | 地域開発 | 572 | 2012.05. |
| 東日本大震災から1年、復興へ向けての取組 (2) : 復興推進計画に係る制度の概要 | 伊藤敬 | 地方財務 | 695 | 2012.05. |
| 東日本大震災の復興まちづくり事業に関する地方財政上の留意点 | 佐々木晶二 | 地方財務 | 695 | 2012.05. |
| 特集・災害と子どもたちの教育を考える | 地理 | 57(5) | 2012.05. | |
| 「命てんでんこ」の実践から災害文化形成へ | 山崎憲治 | |||
| 原子力災害地域の現状と課題 : 福島県の高校から | 長池裕美 | |||
| 原発破綻がもたらす避難区域の地理学的意味 | 山川充夫 | |||
| 災害と子どもたちの教育を考える : 東日本大震災被災学校の現在とこれからの地理学・地理教育 : （社）日本地理学会公開シンポジウム概要報告 | 井田仁康、 志村喬 | |||
| 東日本大震災による宮城県内の学校の被災状況 | 梅津譲 | |||
| 東日本大震災を経て地理学は何をするか : 主として自然地理学の立場から | 熊木洋太 | |||
| 「避難場所」陸前高田市立広田中学校で起こったこと | 本多準一郎 | |||
| 「町づくりは、人づくり」の教育 : ふるさとの継承と創生 | 伊藤正治 | |||
| 震災記憶地図 : 「防災教育」から「復興教育」教材へ | 伊藤智章 | 地理 | 57(5) | 2012.05. |
| 東日本大震災からの復興にかける被災都市 : 名取市閖上地区、陸前高田市を歩いて | 寅貝和男 | 地理 | 57(5) | 2012.05. |
| 災害弔慰金・災害障害見舞金・被災者生活再建支援金・東日本大震災関連義援金の差押禁止等 | 後藤類 | 時の法令 | 1904 | 2012.04. |
| 東日本大震災事業者再生支援機構法について : 二重債務問題に対応して被災事業者の再生を支援 | 滝川雄一 | 時の法令 | 1904 | 2012.04. |
| 特集・東北の過去と未来 : 震災1周年の現在 | 都市計画 | 61(2) | 2012.04. | |
| 秋田市総合都市計画の残した軌跡 | 山口邦雄 | |||
| 大船渡市の都市計画史 : 港湾都市開発と集団移転 | 倉原宗孝 | |||
| 小国 : 内藤多仲と戦前の産業遺産 | 香川浩 | |||
| 釜石中心地区の復興計画と市街地形成の履歴 | 中島直人 | |||
| 気仙沼における市街地の拡張とまちづくり | 小地沢将之 | |||
| 郡山の都市づくりの歴史 : 安積開拓と安積疎水開削、耕地整理、戦災復興計画 | 土方吉雄 | |||
| 再生可能エネルギーと地域再生 : 未来への提言 | 三浦秀一 | |||
| 地元大学の活動 | 大沼正寛 | |||
| 縮退都市の計画論およびダウンタウンの復興 : 未来への提言 | 相羽康郎 | |||
| 真のコンパクトシティを実践する弘前市 | 北原啓司 | |||
| 仙台の戦災復興土地区画整理事業と基盤整備 | 姥浦道生 | |||
| 高台移転と災害公営住宅の現在と未来 | 相羽康郎 | |||
| 東北地方 開発の歴史 | 奥村誠 | |||
| 東北地方の戦災復興10都市の概況 | 浅野純一郎 | |||
| 東北の自然災害 | 松冨英夫 | |||
| 東北の復興計画と課題 (座談会) | 稲村肇 [ほか] | |||
| 都市計画コンサルタントと行政 | 脇坂隆一 | |||
| 長岡の都市計画 今昔 : 様々な苦難を乗り越えて、まちなか再生を図る | 中出文平 | |||
| 防潮堤計画の現在と未来 | 梶原康之 | |||
| 湊町新潟の再生 | 岡崎篤行、 今村洋一 | |||
| 港町宮古の計画史 : 慶長津波からの復興による町割りと港湾開発 | 三宅諭 | |||
| 盛岡の形成 | 南正昭 | |||
| 山形市にみる近代都市計画史 : 『山形市都市開発基本計画』を中心に | 小林敬一 | |||
| 特集・東日本大震災復旧・復興の動き | 都市計画 | 61(2) | 2012.04. | |
| 津波被災市街地復興手法検討調査 | 望月明彦 | |||
| 東日本大震災と木造応急仮設住宅の展開 | 鈴木浩 | |||
| 特集・災害廃棄物と向き合う | 都市問題 | 103(5) | 2012.05. | |
| 「仮置き場」をめぐる諸問題 | 大村朋巳 | |||
| 災害廃棄物、あるいは現代文明の縮約 : 廃棄物が語ること | 浅利美鈴 | |||
| 災害廃棄物処理法制の課題 : 2つの特措法から考える | 北村喜宣 | |||
| 災害廃棄物の「広域処理」推進に向けた現状と今後の見通し | 環境省廃棄物・リサイクル対策部 | |||
| 予防としての災害廃棄物対策 : 首都直下地震を例に | 平山修久 | |||
| 特集・震災と雇用 | 日本労働研究雑誌 | 54(5) | 2012.04. | |
| 震災および節電に関する諸対策の動向 : 業界団体、企業の対応を中心に | 西村純 | |||
| 震災が労働市場にあたえた影響 : 東北被災3県における深刻な雇用のミスマッチ | 樋口美雄 [ほか] | |||
| 震災対策にみる雇用政策の未来 | 玄田有史 | |||
| 大震災で東北3県の人口と労働市場はどう変わるか : 既存の災害研究からの知見 | 周燕飛 | |||
| 阪神・淡路大震災による被災地域の労働市場へのインパクト | 大竹文雄 [ほか] | |||
| 東日本大震災とこれからの労働法 | 野川忍 | |||
| 東日本大震災の被災地における雇用関連サービスと求人・求職状況 : ハローワーク業務を中心として | 松本安彦 |
著作物は、著作権法および国際著作権条約をはじめ、その他の無体財産権に関する法律ならびに条約によって保護されています。著作者の許諾を得ずに著作権法第30条等に規定する使用目的以外の複製はできません。また、ダウンロードは各自の責任のもとに行ってください。利用に際して発生した損失に対しては、本会は一切責任を負いません。
