東日本大震災に関する資料のリストです。OPACで検索もできます。
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【図書・雑誌特集号】：2014年12月1日公開
| タ イ ト ル | 編 著 者 名 | 発 行 所 | 発 行 年 月 | ページ数 |
|---|---|---|---|---|
| 環境省環境回復検討会. 第12回 (平成26年8月22日) [資料] | 環境省 [編] | 環境省 | 2014.08. | 1冊 |
| 潮目 : フシギな震災資料館 | 片山和一良著, 中村紋子編・写真 | ポット出版 | 2014.09. | 128p |
| 東日本大震災からの復旧・復興と国際比較 | 福島大学国際災害復興学研究チーム編著 | 八朔社 | 2014.05. | 320p |
| 復興の現状と取組 (平成26年8月26日) | [内閣府] 復興庁 [編] | [内閣府] 復興庁 | 2014.08. | 84p |
| プロメテウスの罠. 7 : 100年先まで伝える！原発事故の真実 | 朝日新聞特別報道部著 | 学研パブリッシング | 2014.08. | 293p |
| 無形民俗文化財が被災するということ : 東日本大震災と宮城県沿岸部地域社会の民族誌 | 高倉浩樹・滝澤克彦編 | 新泉社 | 2014.01. | 318p |
【雑誌論文・記事】
| 論文名・特集名 | 編 著 者 名 | 雑 誌 名 | 巻（号） | 発行年月 |
|---|---|---|---|---|
| 特集・東日本大震災と原発事故 : 復興/レジリエンス/コモンズ | 環境と公害 | 44(2) | 2014.10. | |
| 三陸漁業・漁村の理解と持続する構造的復興に向けて : 漁場利用・操業・漁家生活・漁村コミュニティ・水産産業クラスターの再生 | 富田宏 | |||
| 「ストリート」から始まる動態的な復興と再生 : 石巻市市役所大通り (現・中央一大通り) の取組みから | 野原卓 | |||
| 地球環境・都市環境と防災 : 進行性リスク・突発性リスクをふまえた総合的な都市・地域づくりに向けて | 佐土原聡 | |||
| 阪神・淡路大震災からの復興過程が教える災害復興に関する教訓 | 林春男 | |||
| 被災者実態をふまえた住宅復興を | 平山洋介 | |||
| 仮設住宅入居者の政治意識 (連載・被災地選挙の諸相 2) | 河村和徳､伊藤裕顕 | 月刊選挙 | 67(11) | 2014.11. |
| 笑顔の再生「モバイル・すまいる」プロジェクト (連載・震災復興ブレイクスルー 11) | 山下保博 | 建築雑誌 | 129(1664) | 2014.11. |
| 平成26年度震災復興特別交付税の9月交付について | 和田雅晴 | 地方財政 | 53(10) | 2014.10. |
| 特集・福島の復興まちづくり | 都市計画 | 63(5) | 2014.10. | |
| 仮設住宅に入居する避難者の今後の住まい選択の研究 : 東日本大震災後の福島県内のログハウス仮設住宅団地を対象とした考察 | 浦部智義､芳賀沼整､滑田崇志 | |||
| 過疎型スマートコミュニティ : 今日の福島と未来の日本のために | 佐藤理夫 | |||
| 居住地再配置の計画論 : 福島沿岸部のニュービレッジの提案 | 相羽康郎 | |||
| 居住と営農をめぐる規制と解除と地域再生の条件 | 林薫平 | |||
| 原子力災害以降の福島県の復興に向けた取組と課題 : 新生ふくしまの実現に向けて | 福島県企画調整部復興・総合計画課 | |||
| 原子力発電所事故からの復興・再生に向けた取組 | 佐藤弘之 | |||
| 原発事故後, 3年6か月間における福島県の経過 (参考資料) | 福島原発事故復興部会 | |||
| 除染・復興政策の問題点と課題 : 福島原発事故から3年半が経った今 | 川﨑興太 | |||
| 生活再建と法制度上の課題 | 塩谷弘康 | |||
| 田村市都路町における対応と復興に向けた住環境整備構想 | 出口敦 | |||
| 中間貯蔵施設の設置に関わる交通の諸問題 | 吉田樹 | |||
| 福島で納得して生活できるために : 健康の視点から | 熊谷敦史 | |||
| 福島の実情と復興への視点 | 鈴木浩 | |||
| 復興にむけたいわき市の現状 | 齊藤充弘 | |||
| 復興まちづくりに向けた市町村の取り組み | 福島原発事故復興部会 | |||
| ふるさとから切り離された地でのネットワーク・コミュニティづくりの試み : 浪江町と市民組織の活動 | 佐藤滋 | |||
| 放射線対策と課題 | 秋光信佳 | |||
| “よそのまち”での復興計画 : 大熊町の復興に携わって | 中村元則 |
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